米中激突 恐慌――板挟みで絞め殺される日本

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米中激突 恐慌――板挟みで絞め殺される日本

  • 著者名:副島隆彦
  • 価格 ¥1,870(本体¥1,700)
  • 祥伝社(2019/12発売)
  • ポイント 17pt (実際に付与されるポイントはご注文内容確認画面でご確認下さい)
  • ISBN:9784396617035

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内容説明

2018年から続く米中貿易戦争が世界の金融市場に打撃を与え続けている。米中の激突が誘発する金融恐慌である。この貿易戦争は、途中からITハイテク戦争に姿を変えた。米IT企業は頭を抱えたが、それでも米国の対中国強硬派は手を緩めない。なぜなのか? 実は、米中貿易戦争は、金融戦争だったのだ――本書ではフィンテックの進化とともに進む文明の転換を、余すところなくときあかす!

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

九曜紋

6
私自身を含め、日本人は中国という国を過小評価しているのかもしれない。「世界唯一の超大国・アメリカ」の時代は過ぎ去り、あの「憎っくき」共産主義中国が取って代わる。GAFAからBATHへ。共産主義アレルギーの日本人にとっては認め難い未来を著者は描いている。あの中国の軍門に下るくらいならアメリカの属国で居続けたほうがマシだ。これが多方の認識だろう。果たして著者の見立ては当たるのかどうなのか?2019/11/01

ランラン

4
アメリカが仕掛ける貿易戦争はITスマホ戦争ではなく金融戦争だという。それは中国IT企業のファーウェイ、アリババが銀行業務である融資業務にも携わり銀行倒産へと導くことになる。アメリカはアリババのNY上場廃止を検討。ソフトバンクの背後にはロックフェラーや投資会社のシュワルツマンがついている。ソフトバンクがアリババ株売却に動く。2019/12/23

yuui02

2
中国はすでに5Gを超える6Gの開発をすすめている。副島氏はファーウェイよりもアリババの方が重要だという。アリババは銀行に代わってスマホでの決済や融資をはじめている。電子化の進む中国では人々の信用度が数値化されている。銀行や証券会社などの仲介が必要なくなる。米中貿易戦争の本質は金融戦争であった。世界のヨーロッパからはじまった近代500年の欧米文明から、最先端のテクノロジーを手にした中国が世界覇権の担い手になるのかもしれない。 2020/01/01

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