出版社内容情報
スポーツ指導者や体育の教師の方々、スポーツ指導者や体育の教師をめざしている学生のみなさん、行政機関を含むスポーツ関係団体･組織・施設関係者や地域スポーツの振興に日々携わっている方々のために、必要な情報をコンパクトにまとめた資料集。内外のスポーツ界の最新の動向をふまえて、スポーツに関わる国際的文書や国内の法令、諸規程、資料等を、現代スポーツのキーワードに即して配列、各章ごとに解説付。
１ スポーツ基本権
国際スポーツ条約
国内基本法
フェアプレイ関係法
２ スポーツと健康づくりの振興政策
スポーツ振興政策
生涯スポーツ
健康づくり・健康増進政策
３ 権利としてのスポーツ
子どもの権利とスポーツ
スポーツと男女平等
障害者の権利とスポーツ
４ 学校における体育・スポーツ
５ スポーツ･学校事故
スポーツ指導と法的責任
訴訟手続きと法
事故防止
６ スポーツの安全管理と災害補償
安全管理
災害補償
７ スポーツと環境
８ スポーツ関係組織・団体
中央省庁
独立行政法人
地方公共団体
ＮＰＯ・公益法人
資料編
法令補遺
スポーツ・体育関連答申等
スポーツ・学校事故判例
スポーツ仲裁判断
災害共済給付・保険制度一覧
スポーツ・体育関連年表
本書は、（中略）スポーツがもつ文化的社会的な役割を重視し、国民の権利としてのスポーツという概念を包含しつつ、以下に示すような内容を取り入れて編集をした。
一つは、スポーツ倫理、アンチドーピング、ジェンダーとスポーツ、障害者とスポーツ、健康づくり、スポーツと環境、スポーツ仲裁等々、スポーツの現代的課題ともいえるテーマに沿った資料・法令等の収録である。
二つは、スポーツ、特に競技スポーツは、各競技団体の競技形式にのっとり独特の規則を形成して成り立っている。これは一般人には拘束性はないが、スポーツ当事者には拘束性がある。スポーツ法学の分野ではスポーツ固有法と呼称し国法としての憲法や法律と区別している。本書ではこうしたスポーツに固有の諸規定・規則や国際条約・憲章等を収録している。また、スポーツに固有な法や規則と国法としての法律は、スポーツを行う当事者には十分に関係の深いものがある。スポーツ振興法を始め、スポーツ施設の整備と安全管理のためには建築基準法、消防法、都市公園法、製造物責任法、消費者契約法等々の多くの法律が関係してくる。
三つは、スポーツ指導と法制度である。スポーツ指導が学校教育の中で行われる場合
いつも手元に置ける、どこへでも手軽に持ち歩ける、スポーツ関係者の必携の書として
大学・大学院のスポーツ行政やスポーツ政策、スポーツ法学の講座のテキスト・副教材として、また、スポーツ指導者養成のための講座や研修のテキスト、参考図書として、多くの方々にご活用いただけることを願っております。
