課題解決型授業への挑戦 - プロジェクト・ベースト・ラーニングの実践と評価

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  • サイズ A5判/ページ数 272p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784779511653
  • NDC分類 377.15
  • Cコード C3037

出版社内容情報

キャリア教育として長年実施され、高評価を得ている三年一貫授業の事例を包括的に紹介し、日本における課題解決型授業の可能性を拓く

第?部 コーオプ教育におけるPBL



01 なぜコーオプ教育をするのか?



 1 キャリア教育とはなにか  

 2 コーオプ教育とはなにか  

 3 コーオプ教育が求められる理由 

 4 日本型コーオプ教育の今後  



02 日本型コーオプ教育におけるPBLの位置づけ



 1 日本型コーオプ教育 

 2 日本型コーオプ教育の類型

 3 PBLの特徴とメリット/デメリット



03 京都産業大学におけるPBLへの取り組み経緯



 1 京都産業大学におけるPBLの導入背景

 2 O/OCF-PBL 

 3 O/OCF-PBLに関する外部評価

 4 O/OCF-PBLの概要



第?部 京都産業大学O/OCF-PBL



04 O/OCF-PBLの特徴



 1 3年一貫のプログラム

 2 多クラス同時開講  

 3 学部横断  

 4 人事実務家教員による能動的学修の推進

 5 教職協働



05 O/OCF-PBLの目標と評価



 1 教育目標  

 2 評価方法  



06 O/OCF-PBLの教育手法



 1 学外組織との関わり 

 2 募  集  

 3 やる気を引き出す教員の関わり方

 4 合  宿  

 5 報告会  

 6 イベントの実施

 7 広  報  



07 O/OCF-PBLの実践事例



 1 各クラス共通授業  

 2 事例1(2015年度 O/OCF-PBL3)  

 3 事例2(2015年度 O/OCF-PBL2)  



第?部 O/OCF-PBLの教育成果



08 O/OCF-PBLの対人交流特性の活用



 1 学びはかかわりから生まれる

 2 かかわる力の測定  

 3 PCに関する事例:自身の成長を実感している学生のPC値は高く,学びの質も高い 

 4 PCエゴグラムのチーム運営への活用 

 5 対人交流特性活用の限界と可能性 



09 O/OCF-PBL1受講生を対象にした自我状態の透過性調整力に関する研究  



 1 適切なトレーニングによってPC値は向上する  

 2 PCを高めることの在学中の学びにとっての意義 

 3 在学中の学びと卒業後の仕事満足



10 O/OCF-PBL受講と学業成績や就職成果との関係



 1 本章の目的  

 2 O/OCF-PBL受講と学業成績との関係  

 3 O/OCF-PBL受講と就職成果との関係  

 4 課題解決型授業の成果として学業成績や就職成果を設定する意味 



11 産学連携型キャリア教育の受講と卒業後の仕事満足との関係



 1 産学連携型教育効果調査に関する先行事例  

 2 本学の卒業生調査(初回)の概要  

 3 卒業生調査(初回)分析結果の概観と解釈

 4 卒業生調査(第2回) 

 5 仕事満足度の観点からみたキャリア形成支援教育の効果と残された課題 



12 キャリア教育の受講と成長実感:「活動あって学びなし」を「接続」で回避する



 1 問題意識

 2 中学・高校でのキャリア教育の活動と学習者にとっての「役立ち感」「能力実感」

 3 就職活動時に実感する「役立ち感」と「能力実感」

 4 キャリア教育の「接続」に向けて

後藤 文彦[ゴトウ フミヒコ]
京都産業大学名誉教授。関西学院大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得満期退学。関西学院大学博士(商学)。京都産業大学専任講師,助教授,教授を経て2011 年3 月定年退職。著書に『税務会計システム論?税務戦略行動の基礎・実証・体験』(中央経済社,1998年),『幸せを求める力が育つ大学教育(仮)』(ナカニシヤ出版,近刊)など。

伊吹 勇亮[イブキ ユウスケ]
京都産業大学経営学部准教授。京都大学大学院経済学研究科博士後期課程学修認定取得退学。長岡大学産業経営学部専任講師を経て,現職。著書に『広報・PR論』(共著/有斐閣,2014 年),『広告コミュニケーション研究ハンドブック』(共編著/有斐閣,2015 年)など。

木原 麻子[キハラ アサコ]
京都産業大学現代社会学部准教授。立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了。自治体,民間企業勤務ののち,2006年から大学生を対象とした進路支援,キャリア教育に従事。職務経験をもとに,産学連携型課題解決型授業のプログラム開発や教材開発を実施。京都産業大学非常勤講師,京都学園大学契約教授を経て,現職。