日経プレミアシリーズ<br> 人口減が地方を強くする

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日経プレミアシリーズ
人口減が地方を強くする

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  • サイズ B40判/ページ数 217p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784532263027
  • NDC分類 601.1
  • Cコード C1233

出版社内容情報

無理に人を地方に移動させてはいけない。「地方消滅」論に踊らされると道を誤る。人口減少を前提とした地方の再生策を示す。

内容説明

「人口の東京一極集中による地方の消滅」という発想に支配される地方活性化策。それは、若者を補助金頼みの地方定着へと誘い、人口バランスに大きなゆがみを生じさせる。たとえ人口が減っても、地方は豊かな暮らしの場となれるはず。人口減を受け入れることで見えてくる、地方再生の新たな道を示す。

目次

序章 「地方消滅」への恐れが日本を誤らせる
第1章 若者は地方にもいる
第2章 無理に人口移動を促してはいけない
第3章 仕事が人を引きつける
第4章 新しい仕事を生み出す仕組み作り
第5章 地方大都市の果たすべき役割
第6章 コンパクトシティだけが解ではない
第7章 「生き残り」を超えて

著者等紹介

藤波匠[フジナミタクミ]
日本総合研究所調査部上席主任研究員。1992年、東京農工大学農学研究科環境保護学専攻修士課程修了。同年東芝入社。1999年、さくら総合研究所入社。2001年、日本総合研究所調査部、2003年、山梨総合研究所出向などを経て2008年から現職。主として地方再生の研究に従事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

saga

29
日本総研に籍を置く著者が政府の日本創生に物申す。『地方消滅』とは対極のタイトルだが、ICT技術(介助ロボットや自動運転車両など)により高齢化が進展した地方でも住み続けられるという論旨には素直に頷けない。人口減で地方が強くなるには、都市計画、個人資産の流動や収用など大胆な法改正による制限が必要だ。結果としてコンパクトシティができるようになれば理想。地方が消滅するのではなく、地方自治体という枠だけが消滅するという主張はそのとおり!2017/09/29

いっしー

23
いわゆる増田レポートへのアンチテーゼといったところか。人口移動はあくまで結果、目標にすべきでない。それに、日本中移住施策に取り組んでいるが、人を引きつけるのは仕事であり、新しい仕事を生み出す仕掛けがまだまだ足りないと感じた。さらには、企業誘致よりも元々地域に立地する企業を御用聞き的に伸ばしていくほうが費用対効果は高いこともあるだろう。地方消滅を食い止めるという各種取り組みは、自治体の既存の枠組みを維持するために行っているだけなら、人口減少下では砂上の楼閣を追い求めているという著者の言葉が印象的だった。2018/02/25

けんとまん1007

19
なるほどと思う点も多々。今のこの国を覆っているのは、それぞれが人の取り合いをしているだけだということ。それも、短期的な視点でのものが圧倒的に多い。暮らすためには、そもそも何が必要なのかからスタートしているのが、この本のよいと思う点。暮らすためには、食い扶持が必要である。ここから始まる。2016/09/27

koji

18
「地方消滅」へのアンチテーゼ。週刊ダイヤモンド:2016年ベスト経済書第13位。初めて電子書籍で読みました。私は、人口減を悲観的に見ず、国家、経済の成長にはイノベーションによる成長機会の創出に活路を見出すべきという立場を取っています。長年中小企業金融を生業とし、その過程で異業種交流を続け、多くの識者の著作を読み作り上げた確信に近いものです。その点でICTとインフラが過疎地を取り残さないとする著者の意見は親和的です。最後に徳島県が多く取り上げられています。かつての住民として、その変貌は嬉しい誤算でした。2017/03/30

もえたく

13
「東京一極集中による地方消滅」論から行われる若者を補助金で地方定着させようとする活性化策は誤りと喝破する本。地方から東京圏への流入はわずかで、福岡市は東京よりも若者が多いことをデータを示しながら解説。仕事が人を引きつけている地方の具体例を紹介しており、読み易かったです。2017/02/10

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