内容説明
本書は、クレジット投資家のみならず、金融機関の融資・審査・企画部門や企業の財務・企画部門の方々、さらには大学関係者や学生など幅広い読者層を想定している。これは、広義のクレジット市場が発展していくには、多くの方々が企業信用リスクのファンダメンタルズ分析に関する知識を習得する必要があり、筆者の経験がその一助となればと考えたからである。そのため、筆者が経験してきた国内外の事例を掲載し、極力実戦に役立つように心がけた。
目次
第１部 基礎編（なぜ企業信用分析能力を身に付ける必要があるのか？；事業プロフィール（定性要因）の分析―企業信用分析の違いは財務プロフィールよりも事業プロフィールの見方に表れる傾向
金融政策と信用リスク―金融政策はデフォルト率を左右する ほか）
第２部 応用編（会計問題とクレジット分析―粉飾した分の利益は必ず将来の損失として戻ってくる；退職給付債務の信用力に対する影響―未認識債務の償却だけでは積立て不足の本質的な解決にはならない；減損や繰延税金資産の取崩しの影響―減損の影響がこれまで大きかったのは土地利用型産業 ほか）
補論（クレジット市場正常化への道：金融政策の転換、銀行ビヘイビアの変化、そしてデットとエクイティとのリンク強化；クレジット投資において注目すべき日米企業間の相違点；国際会計基準と信用評価の際に必要な財務上の調整）
著者等紹介
後藤文人［ゴトウフミヒト］
ＵＢＳ証券会社債権本部クレジット調査部長。エグゼクティブ・ディレクター。１９８６年、日本興業銀行入行。製造業及び流通業の日系・非日系企業審査、並びにディストレスト債権処理等に合計８年間従事した後、営業部門で素材産業大手企業等を担当。１９９９年８月、クレジットアナリストとしてメリルリンチに入社し、鉄鋼・自動車・商社・運輸業界などを中心に事業法人のクレジット分析を担当。２００５年１２月にＵＢＳ証券会社に入社し、引き続き事業法人のクレジット分析及び投資戦略を担当。日経公社債情報アナリストランキングのクレジットアナリスト部門で２００１年に第４位。２００２年及び２００３年には第２位、２００４年並びに２００５年に第１位、２００６年は第３位。１９８６、慶應義塾大学経済学部卒業。１９９４年、ロンドン・スクール・オブ・エコノミックスにて国際政治経済学修士号、１９９５年、ケンブリッジ大学にて国際関係修士号取得（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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