顧問税理士が教えてくれなかった相続税対策になる不動産投資

佐々木 重徳/山岡 通長【著】

中央経済社（2015/03発売）

• サイズ A5判／ページ数 237p／高さ 21cm
• 商品コード 9784502130311
• NDC分類 338.12
• Cコード C3034

内容説明

「相続税対策になる不動産投資」を実現するためには、相続税対策と不動産投資の知識は不可欠で、特に重要となるのは、キャッシュ・フロー分析です。アパート経営で損失が出るようであれば、その損失をアパート建築による相続税評価額の引下げ分（節税分）の枠内に抑えることが肝心です。だから、不動産のプロに聴いてみました。

目次

１章　いまさら聞けない不動産投資の基礎知識（不動産投資をはじめるにあたって；不動産投資のメリット・デメリット　ほか）
２章　いまさら聞けない相続税対策（相続税でこれだけは知っておきたいこと；贈与税の押さえるべきところ　ほか）
３章　いまさら聞けないアパート経営と税務のはなし（出口戦略を意識した投資意思決定；土地の賃貸借　ほか）
４章　キャッシュ・フローで考えるアパート経営と税務対策（ＮＯＩの分析（賃料収入の分析；経費分析）
貨幣の時間価値　ほか）
５章　番外編―投資ファンドやデューデリを活用した耳寄りな情報（外資系投資ファンド進出による経済効果；外資系投資ファンドの投資手法（土地値でおさえる；ＩＲＲで投資判断）　ほか）

著者等紹介

佐々木重徳［ササキシゲノリ］
税理士、不動産鑑定士、宅地建物取引士（宅地建物取引主任者）。１９９７年法政大学法学部政治学科卒業。不動産鑑定事務所、新日本アーンストアンドヤング株式会社を経て、モルガン・スタンレー証券株式会社入社。マンション、オフィスビル、商業施設、ホテル、物流施設等の収益用不動産に対するノンリコースローン約３，０００億円の融資・証券化業務に携わる。その後、米系投資ファンド、アジリティー・アセット・アドバイザーズ株式会社にて不動産及び不良債権投資、アセットマネジメント業務に携わる。２０１４年、資産設計ネットワーク株式会社を設立、代表取締役に就任。佐々木不動産鑑定士事務所代表、都内会計事務所に所属

山岡通長［ヤマオカミチナガ］
株式会社アセットブレイン代表取締役。税理士、不動産鑑定士、宅地建物取引士（宅地建物取引主任者）。１９９７年埼玉大学理学部卒業。２００９年名古屋市立大学大学院経済研究科修了。１９９７年三交不動産株式会社に入社し、鑑定評価業務等に従事。その間愛知県地価調査評価員、名古屋市固定資産税評価員等を歴任。その後税理士資格を取得し、２００８年税理士法人名南経営に入社。相続税申告業務を中心に、個人・法人の税務申告のほか、富裕層向けの不動産コンサルティング業務、中小企業向けのＣＲＥ戦略等に従事。２０１４年１２月株式会社アセットブレインを設立、代表取締役に就任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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