内容説明
新型コロナによる緊急事態宣言発出で、多くのデベロッパーがモデルルームや仲介店舗の閉鎖を余儀なくされ、現地での内見もはばかられるなど住宅の販売が困難な状況に追い込まれた。ところが、業界の懸念はいい意味で裏切られた。営業を本格的に再開した2020年7月以降、販売がＶ字回復を果たしたのだ。「夏枯れ」と呼ばれる8月でも勢いは衰えず、にぎわいは続いた。都心か郊外か、マンションか戸建てか、コロナ時代を反映した住宅ニーズと供給業者のリアルを追い、これからの新住宅事情を徹底取材した。
本誌は『週刊東洋経済』2021年1月16日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。したがって、その後の経済や社会への影響は反映されていません。
目次
新しい住まいへの需要が急膨張
郊外への民族大移動は起こるのか
マンション取引が増えた駅・減った駅
都心と郊外の「現実的な比較」
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 「広さ重視の潮流は続く」（野村不動産）
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 「1億円の高額住宅も販売好調だ」（積水ハウス）
【マンション編】在宅需要取り込みに苦心
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 「価格は上がる可能性もある」（東京建物）
【戸建て編】“あの手この手”の総力戦
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 「通勤に便利なエリアが人気」（オープンハウス）
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 「注文から分譲への流れは続く」（ケイアイスター不動産）
中古マンション選びの勘所
住宅ローンを使いこなす
忍び寄る空室増加の影
サブリース襲う「2025年問題」
