- ホーム
- > 電子書籍
- > ビジネス・経営・経済
内容説明
ガバナンス強化で、本当に企業の競争力は高まるのか。東芝事件、アクティビストの暗躍、同族企業の争いなどの出来事から読み解く。
目次
第１章 アベノミクスは何を変えたか
第２章 東芝不祥事の教訓――堕ちた「優等生」
第３章 ファミリー企業の光と影――ガバナンス改革のヒントに
第４章 牙むくアクティビスト――会社と株主、変わるパワーバランス
第５章 親子上場の是非
エピローグ－－「脱株主主権」と日本
感想・レビュー
※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。
gokuri
4
東芝、リクシル、出光、そして日産の事例は、改めて読むといかに代表者の監視、制御を任せる役が難しいかよくわかる。社外取締役、第三者委員会とも、結局は社長が選んでくるわけだし・・・。上場している以上は、株主（アクティビスト）の、利益還元の拡大に対して、きちんとこたえる必要 があるが、継続的な企業価値の拡大といった観点で、経営者、社員、そして投資家、が妥協できる方向を模索するしかないだろう。日本企業の株式持ち合い、親子上場もあながち悪いもんじゃないという意見にも納得。2021/03/21
Masaki Sato
1
LIXILのお家騒動、最近のアクティビストの動向、アスクルを例にした子会社上場と少数株主の利益保護などわかりやすくまとまっている。最後の脱株主主権や従業員や他のステークホルダーの利害を考慮に入れる仕組みといったところはもう少し掘り下げが欲しかった2022/09/12
sho
1
東芝など近年の企業対株主の事例を取り上げながら、コーポレートガバナンスの潮流について解説したもの。親子上場の是非について、上場子会社の数だけを捉えて日本が「遅れている」と論じるべきではないというのは参考になった。支配株主の比率で見れば欧州も高い比率になっているほか、アメリカ市場では種類株を発行して上場企業の支配権を維持している企業も多く、本質的には、支配株主と上場企業との利益相反をいかに回避するかがポイントだと理解した。2021/11/27
福田 順
0
2000年代は村上ファンドやライブドアなどの敵対的買収やアクティビスト株主が活発であったが、リーマンショックを機に下火になっていた。しかし、近年再びアクティビスト株主の動きが活発になり、日本ではアクティビスト株主の活動がアメリカに次いで盛んな国であるという。また、３年ほど前からいわゆる株主重視のイギリスやアメリカでも従業員や地球環境のことを考慮した企業経営を要求する動きが強くなっており、イギリスでは「コーポレートガバナンス・コード」が全面的に改訂されている。2021/02/03
