日本経済新聞出版<br> GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略

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日本経済新聞出版
GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略

  • 著者名:田中道昭【著】
  • 価格 ¥1,650(本体¥1,500)
  • 日経BP(2019/04発売)
  • ポイント 15pt (実際に付与されるポイントはご注文内容確認画面でご確認下さい)
  • ISBN:9784532322656

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内容説明

米中新冷戦時代、
全産業のルールをこの8社が塗り替える!

◎GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)
◎BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)
話題の米中巨大テクノロジー企業(メガテック)8社の全容と戦略を、
1冊で平易に完全理解できる初めての本!

もはやこの8社なしにビジネスは語れない!

なぜすごいのか。何がすごいのか。
これならわかる!

[具体的には?]
●新聞やニュースでその名を見ない日はない、話題の、
GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)と
BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)。
その事業形態と戦略を最新情報を交えて平易に分析します。

●「テンセントって中国のフェイスブックでしょ?何がすごいの?」
「ファーウェイ問題の本質はどこにある?」など、
今さら聞けない“そもそも”から、
「次なる各社の目論見は?」「日本の活路は?」など、
“深層”まで読み解けます。

●8社を「分類→比較→分析」するのが本書の大きな特長。
著者独自の「5ファクターメソッド」を用いて、各企業の
「道(戦略目標)/天(タイミング)/地(市場・業界構造)/
将(リーダーシップ)/法(マネジメント・収益構造)/」
を、丁寧に分析していきます。

[本書で見えてくるもの]
1プラットフォーマーの覇権争いの行方
2今や先駆者利益を創造する存在である中国勢の動向
3同じ事業ドメインから異なる進化を遂げる理由
4産業・社会・テクノロジー・あるべき企業の未来
5日本の未来、あなたの進むべき道

[著者は?]
ベストセラー『アマゾンが描く2022年の世界』
(PHPビジネス新書)の著者。
リサーチ力と鋭い分析力に定評がある。
テレビ、新聞、雑誌、ネット媒体にも多数登場。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

KAZOO

110
アメリカと中国の今後世界を制覇するであろう企業を比較分析しています。ただ最近の状況(例えばフェイスブックのリブラの発行や、グーグルの米国の大銀行と共同での銀行業への進出などはまだ入っていませんが)などは収められていません。ファーウェイの動きなどは今後目が離せない気もします。さらっと今の状況を見るのにはいい本である気はします。2019/11/30

けんとまん1007

53
世界を牽引する8社。まさに米中の競争のようでもあるが、それを超えたものがある。8社のスタンスが、比較して書かれることで、より分かりやすくなっている。日本の企業や国と比較すると、そもそもの視点が違うのだと思う。2020/07/12

Kiyoshi Utsugi

33
立教大学ビジネススクール教授である田中道昭和氏による米中メガテック企業8社(Google, Apple, Facebook, Amazon, バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)を主要な事業が似ているもの同士を組み合わせて比較しています。 その際には、孫子の兵法の中でも重要な要素となる「五事」(道、天、地、将、法)をアレンジした筆者独自の「5ファクターメソッド」を使用しています。 これを読んでいると、日本の企業は大きく水を開けられてしまったなぁ〜という印象でした。😭2020/12/12

ミライ

33
昨今のファーウェイ騒動で「米国と中国の冷戦が始まるのではないか?」と囁かれる中、「GAFA✖️BATH」という両国のメガテック企業を分析した書籍が出たということで早速読んでみた。GAFAはいうまでもないが、BATHはバイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイといった中国メガ企業のこと。現在すでにグーグルやアマゾンなどの米国メガ企業と対等に戦えるまで成長している企業もある。本書はこれら中国と米国のメガ企業を徹底分析した著書で、各企業の過去現在未来・戦略・マネジメントなどをじっくりと知ることができる良書。2019/05/22

きいち

30
GAFAとBATH、この先動向目が離せない8企業の概要を、似た事業ドメインを持つもの同士対応させながら紹介していく。一企業ごとの紙数は少ないが、フレームごとの記述が端的でわかりやすい。情報に触れる機会の多いGAFAと異なり、日本では触れる機会が少ない百度、アリババ、テンセント、ファーウェイについては全然知識がなかったので、対応させる構成はとてもありがたかった。◇あらためて感じたのは、国と企業と個人を混同させて考えてしまう危うさ。冷静にステークホルダーごとに利害見定めていかねば。2020/01/05

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