内容説明
気候変動への対応で、残された時間は多くはありません。差し迫った課題になっている二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減と一日たりとも欠くことはできないエネルギー・電力の安定供給をどう矛盾させずにすすめていけばいいのか―このことを検討するために、この本をつくりました。
目次
第１章 気候変動とは何か―現在と未来、どんな影響があるのか
第２章 原子力発電は気候変動対策の“切り札”となり得るか
第３章 “より安全な原子炉”は気候変動対策に使えるか
第４章 エネルギーからの二酸化炭素排出をどのように削減するか
第５章 世界でどのように再エネ普及が進められているか
第６章 日本の再エネ普及の立ち遅れを克服し、平和で持続可能な社会をめざそう
著者等紹介
岩井孝［イワイタカシ］
１９５６年千葉県香取郡東庄町生まれ。１９７９年京都大学工学部原子核工学科卒業、１９８１年京都大学大学院工学研究科修士課程修了。専攻は原子核工学。１９８１年日本原子力研究所入所。主に高速増殖炉用プルトニウム燃料の研究に従事。統合により改称された日本原子力研究開発機構を２０１５年に退職。現在、日本科学者会議原子力問題研究委員会委員長
歌川学［ウタガワマナブ］
１９６４年東京都杉並区生まれ。１９８９年東北大学大学院工学研究科機械工学専攻博士課程前期修了。博士（工学）。専攻は機械工学。産業技術総合研究所主任研究員。温暖化対策の技術選択評価、国と地域の脱炭素転換・省エネ・再エネ普及シナリオ研究に従事
児玉一八［コダマカズヤ］
１９６０年福井県武生市生まれ。１９８０年金沢大学理学部化学科在学中に第１種放射線取扱主任者免状を取得。１９８４年金沢大学大学院理学研究科修士課程修了、１９８８年金沢大学大学院医学研究科博士課程修了。医学博士、理学修士。専攻は生物化学、分子生物学。現在、核・エネルギー問題情報センター理事、原発問題住民運動全国連絡センター代表委員
舘野淳［タテノジュン］
１９３６年旧奉天市生まれ。１９５９年東京大学工学部応用化学科卒業。工学博士。日本原子力研究所員を経て、１９９７年から中央大学商学部教授。２００７年中央大学退職。現在、核・エネルギー問題情報センター事務局長
野口邦和［ノグチクニカズ］
１９５２年千葉県佐原市生まれ。１９７５年東京教育大学理学部卒業、１９７７年東京教育大学大学院理学研究科修士課程修了。理学博士（日本大学）。専攻は放射化学、放射線防護学、環境放射線学。元日本大学准教授、元福島大学客員教授、元福島県本宮市放射線健康リスク管理アドバイザー（２０１１～２０２１年）。現在、原水爆禁止世界大会実行委員会運営委員会共同代表、非核の政府を求める会常任世話人、日本大学大学院理工学研究科非常勤講師など
和田武［ワダタケシ］
１９４１年和歌山市生まれ。１９６５年京都大学大学院工学研究科修士課程修了。工学博士。同年住友化学工業（株）中央研究所、愛知大学教授を経て、１９９６年立命館大学教授、同特別招聘教授（２００６～２００８年）、日本環境学会会長（２００９～２０１３年）、経済産業省「調達価格等算定委員会」委員（２０１１～２０１５年）。現在、和歌山大学経済学部客員教授、自然エネルギー市民の会代表（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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