出版社内容情報
◎遺伝子組換え作物とゲノム編集食品の明暗
遺伝子組み換え作物の栽培・流通が米国で始まってから30年になる。
日本でも組換え作物を輸入して30年が経った。
この30年間、日本ではいったい何が起きていたのだろうか。
国産の組換え作物の開発が遅れ、ゲノム編集食品の開発が先行できたのはなぜなのだろうか。
そうした謎を、10人の有識者が懇切丁寧に解説する。
【目次】
第1章 「失われた30年」を取り戻すことはできるか（小島正美）／なぜ、遺伝子組換え作物の商業栽培に挑むのか（徳本修一）
第2章 世界に広がる遺伝子組換え作物と北海道の条例（小島正美）／なぜ、北海道で遺伝子組換え大豆を栽培したのか／宮井能雅
第3章 モンサント社から見たＧＭ作物の歴史と教訓（山根精一郎）
第4章 生協における遺伝子組換え作物反対運動の30年（吉澤正義）
第5章 研究者が見た遺伝子組換え作物の開発と規制の変遷（田部井豊）
第６章 地道に続けたリスクコミュニケーション（佐々義子）／日本の遺伝子組換え表示制度はいかにして生まれたか（中村啓一）
第7章 ＧＭ作物の安全性をめぐるフェイクニュースと科学論争（唐木英明）
第8章 ゲノム編集食品の現在と未来（小泉望）
※内容は予告なく変更となる可能性がございます
内容説明
なぜ日本は世界から取り残されたのか。ゲノム編集食品では世界の先頭を走れるのか。１０人の識者による３０年の検証から見えてきた最新ファクト。
目次
第１章 「失われた３０年」を取り戻すことはできるか
第２章 世界に広がる遺伝子組換え作物と北海道の条例
第３章 モンサント社から見た遺伝子組換え作物の歴史と教訓
第４章 生協における遺伝子組換え作物反対運動の３０年
第５章 研究者が見た遺伝子組換え作物の開発と規制の変遷
第６章 地道なＧＭのリスクコミュニケーション
第７章 ＧＭ作物の安全性をめぐるフェイクニュースと科学論争
第８章 ゲノム編集食品の現在と未来
著者等紹介
小島正美［コジママサミ］
１９５１年愛知県犬山市生まれ。愛知県立大学卒業後、毎日新聞社入社。松本支局を経て、東京本社生活報道部で食・健康・医療・環境問題を担当。２０１８年退職。東京理科大学・元非常勤講師。現在「食生活ジャーナリストの会」代表
山根精一郎［ヤマネセイイチロウ］
１９４７年東京都生まれ。東京大学農学系大学院博士課程修了。１９７６年、日本モンサント株式会社入社、１９００年代初頭から遺伝子組換え作物に携わり、２００２年、代表取締役社長。２０１７年３月、日本モンサント株式会社退社、同年４月に株式会社アグリシーズ設立、代表取締役社長。遺伝子組換え作物の日本での栽培を目指した活動を行っている
吉澤正義［ヨシザワマサヨシ］
１９６４年神奈川県に生まれる。金融機関に勤めるも２年でドロップアウト、インド周辺をふらふらとして２６歳で、「日本の農業を守る」という理念を掲げた東都生活協同組合に入職。配送部門、農産部門、品質管理部門、営業部門を経て２０２４年に定年退職。現在は東京都内の青果卸に勤務中
田部井豊［タベイユタカ］
東洋大学客員教授。１９５８年生まれ。宇都宮大学農学部卒。農林水産省入省野菜試験場研究員、農林省農林水産技術会議事務局課長補佐、農研機構・生物機能利用研究部門遺伝子利用基盤研究領域・領域長などを経て、２０２２年４月から東洋大学食環境科学部食環境学科教授、２４年４月から客員教授
佐々義子［サッサヨシコ］
特定非営利活動法人くらしとバイオプラザ２１ 常務理事。立教大学理学部卒業。筑波大学大学院博士課程修了。博士（生物科学）。バイオテクノロジーを中心としたリスクコミュニケーションとサイエンスコミュニケーションの実践と研究を行う
唐木英明［カラキヒデアキ］
東京大学名誉教授。１９６４年東京大学農学部獣医学科卒。農学博士、獣医師。東京大学農学部教授、日本学術会議副会長、倉敷芸術科学大学学長などを経て現職
小泉望［コイズミノゾム］
大阪公立大学農学研究科教授。株式会社食のミカタ取締役。京都大学農学部卒業、農学研究科修了。博士（農学）。植物分子生物学、植物バイオテクノロジーに関する研究に加えて食に関するコミュニケーション活動にも関わる
徳本修一［トクモトシュウイチ］
１９７５年生まれ。鳥取市出身。２０１２年に就農（現在・農業法人トゥリーアンドノーフ代表取締役）。鳥取市の農地１１０ｈａで主食用米や飼料の生産を行う。節水型乾田直播や衛星・ＡＩ技術など活用し、より生産性を高める米作りに取り組む。ＮＨＫ日曜討論への生出演、テレビ東京「ガイアの夜明け」の特集など、農業現場の「生の声」を社会へ積極的に発信している。日本バイオ作物ネットワーク理事長。農水省食料・農業・農村政策審議会委員
宮井能雅［ミヤイヨシマサ］
１９５８年生まれ。北海道長沼町出身。３５歳で農場の経営を任され、当初は４０ヘクタールだった農地を１２０ヘクタール（借地含む）に拡大。従業員２人を雇い、小麦、そばなどを栽培。得意の英語を駆使して米国の最新技術の導入に励み、農業経営・政策に関する情報も発信中。現在「西南農場」代表
中村啓一［ナカムラケイイチ］
農林水産省消費・安全局食品表示・規格監視室長、総合食料局消費流通課課長、公益財団法人食の安全・安心財団常務理事を経て、２０２２年より食の信頼向上をめざす会事務局長。農林水産省では食品表示の監視業務に携わり、様々な食品偽装を摘発（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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