内容説明
地球温暖化対策として先進国だけでなく、新興国や開発途上国を含めた世界各国で環境車を普及させるべきである。本書は日本・中国を代表例として分析を行い、トップランナー方式による燃費規制と二酸化炭素を基準にした新たな自動車グリーン税制とを同時に実施すべきことを提言する。日・中第一線学者・専門家の５年余に亘る共同研究の成果。
目次
第１章 自動車環境政策の経済分析
第２章 日本における自動車環境政策の動向と評価
第３章 動学的応用一般均衡モデルによる日本の自動車環境政策評価
第４章 中国のモータリゼーションと環境・エネルギー政策
第５章 動学的応用一般均衡モデルによる中国の自動車環境政策評価
第６章 燃費規制による世界の自動車ＣＯ２排出量削減効果
終章 地球温暖化対策としての環境車普及促進政策
付録１ 簡易な静学的ＣＧＥモデルの構造と数値計算方法
付録２ 中国の自動車環境・エネルギー政策評価のための原型ＣＧＥモデル
付録３ 自動車保有・新車販売台数およびＣＯ２排出量の予測モデル
著者等紹介
徳永澄憲［トクナガスミノリ］
現職、筑波大学大学院生命環境科学科教授。１９５２年愛媛県に生まれる。１９９２年ペンシルベニア大学大学院博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．）。麗澤大学教授、名古屋市立大学教授、筑波大学教授、レディング大学、スタンフォード大学の各客員研究員などを経て、現職
武藤慎一［ムトウシンイチ］
現職、山梨大学大学院医学工学総合研究部准教授。１９７１年東京都に生まれる。１９９９年岐阜大学大学院博士後期課程修了（博士（工学））。岐阜大学助手、大阪工業大学講師を経て、現職
黄永和［ファンヨンヘ］
現職、中国自動車技術研究中心（ＣＡＴＡＲＣ）技術情報研究所チーフエンジニア（総工程師）、首席専門家。１９６５年中国河南省に生まれる。１９９９年中国天津財経大学大学院修士課程修了（修士）。技術情報研究所情報研究室室長、ＷＴＯ・ＡＰＥＣ政策研究室室長などを経て、現職。自動車産業政策研究室主任兼任
孫林［ソンリン］
現職、中国上海社会科学院部門経済研究所副研究員（准教授）。同志社大学客員教授、同志社大学ＩＴＥＣ客員フェロー。１９６３年中国浙江省に生まれる。２０００年名古屋大学院国際開発研究科博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．）
沖山充［オキヤマミツル］
現職、株式会社現代文化研究所第２研究本部主席研究員。１９５５年千葉県に生まれる。１９８４年筑波大学大学院社会工学研究科修了。株式会社現代文化研究所研究員、主任研究員、マーケティング研究室長を経て、現職（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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