８０５０問題―本人・家族の心をひらく支援のポイント

山根 俊恵【著】

中央法規出版（2024/09発売）

• サイズ A5判／ページ数 204p／高さ 21cm
• 商品コード 9784824301109
• NDC分類 368
• Cコード C3036

出版社内容情報

〇深刻化する8050問題の支援がわかる、待望のガイドブック
80代の親が50代のひきこもり等の状態の子どもを経済的・社会的に支える家庭が増えており、「8050問題」として知られるようになってきました。
その状況は近年ますます深刻化し、保健・福祉・医療の現場でこの問題に直面する専門職からは、この問題に関わる機会の増加とその支援の難しさに悩む声が聞かれます。
本書は、こうした現状に不可欠な、8050問題への具体的な支援の方法を解説した支援者向けガイドブックです。

〇豊富な事例とともに、支援のポイントとコミュニケーションの方法を解説
著者が構築した、家族心理教育から始まり本人の居場所への通所や就労につなげる実践(伴走型支援“山根モデル”)は、今、その成果によって全国的な注目を集めています。
本書は、その実践から生まれた、支援の8つのポイント、支援のプロセス、家族・本人のアセスメント、支援者として行う本人・家族とのコミュニケーションなどのノウハウを、豊富な事例とともに解説しています。
8050問題の支援で最も大切な、家族の関係性の“悪循環”を“好循環”に変えていくための関わり方がわかる本書は、ケアマネジャー、地域包括支援センター職員、保健師、自治体職員、相談支援員、精神科医療関係者、民生委員など、この問題に関わる全ての支援者の方々にとって“必携”と言える一冊です。

【主な目次】
はじめに
Chapter１　8050問題ってなに？
Chapter２　望まれる8050問題への支援体制と課題
Chapter３　支援者に求められる役割と支援のプロセス
Chapter４　事例で考える8050問題への支援のポイント
Chapter５　事例分析でわかる本人・家族とのコミュニケーション

【著者情報】
山根俊恵（やまね・としえ）
山口大学大学院医学系研究科保健学専攻教授（精神看護分野）。
総合病院精神科、精神科病院、在宅介護支援センター勤務を経て、2004年より大学教員となる。山口大学医学部SDS支援システム開発講座教授、株式会社いちから取締役、宇部市障害者ケア協議会発達障害者部会会長などを務める。看護師、精神科認定看護師、介護支援専門員、相談支援専門員、認知症ケア専門士の資格を持つ。2005年に、精神障害者の居場所の提供や就労支援などを行う「NPO法人ふらっとコミュニティ?」を立ち上げ、2015年に宇部市の委託を受け、全国初の取り組みとしてひきこもり支援を本格的に開始。伴走型支援である「山根モデル」の実践は、多くのメディアに取り上げられ、現在は市民向けの公開講座や支援者教育、支援体制づくりにも尽力する。
2018年保健文化賞受賞。主な著書に『ケアマネ・福祉職のための精神疾患ガイド』『親も子も楽になる ひきこもり“心の距離”を縮めるコミュニケーションの方法』（ともに中央法規）など

内容説明

家族の関係性に好循環をもたらす支援とコミュニケーションが具体的にわかる！１１事例を収載。ひきこもり家族支援の第一人者が徹底解説。

目次

１　８０５０問題ってなに？（８０５０問題に“遭遇”したときの支援者としてのスタンス；ひきこもりってどういう状態？　ほか）
２　望まれる８０５０問題への支援体制と課題（支援体制の現状；関係機関との連携の難しさ　ほか）
３　支援者に求められる役割と支援のプロセス（支援のポイントと全体像；家族とともに揺れながら、寄り添う―支援者の姿勢　ほか）
４　事例で考える８０５０問題への支援のポイント（電磁波攻撃を主張するひきこもりの息子と家族への支援；父親の死後のひきこもり者の将来不安　ほか）
５　事例分析でわかる本人・家族とのコミュニケーション（コミュニケーションの違和感・問題を分析する；コミュニケーション場面を分析する方法　ほか）

著者等紹介

山根俊恵［ヤマネトシエ］
山口大学大学院医学系研究科保健学専攻教授（精神看護分野）。総合病院精神科、精神科病院、在宅介護支援センター勤務を経て、２００４年より大学教員となる。山口大学医学部ＳＤＳ支援システム開発講座教授、株式会社いちから取締役、宇部市障害者ケア協議会発達障害者部会会長などを務める。看護師、精神科認定看護師、介護支援専門員、相談支援専門員、認知症ケア専門士の資格を持つ。２００５年に、精神障害者の居場所の提供や就労支援などを行う「ＮＰＯ法人ふらっとコミュニティ」を立ち上げ、２０１５年に宇部市の委託を受け、全国初の取り組みとしてひきこもり支援を本格的に開始。伴走型支援である「山根モデル」の実践は、多くのメディアに取り上げられ、現在は市民向けの公開講座や支援者教育、支援体制づくりにも尽力する。２０１８年保健文化賞受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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