出版社内容情報
大日本百科辞書編輯所編纂
全6巻 総3600頁 B5判
本体165,000円
歴史用語辞典としてもすぐれた戦前の代表的法律辞典
本書は、同文館発行の『大日本百科辞書』のうち、「法律大辞書」(明治42~44年版)を復刻したものである。
本書は当時の学界を代表する法学者と新進気鋭の研究者を動員した定評のある用語辞典である。
穂積重遠、三浦周行、美濃部達吉ら近代の代表的法学者をはじめ、陸・海軍・大蔵・外務・郵政・文部等の行政官を執筆陣に配しており、法律を通して近代日本の社会を分析するための重要資料となろう。
『法律大辞書』主要執筆者一覧
弁護士
青木徹二
陸軍省参事官
秋山雅之介
京都帝国大学法科大学教授
跡部定次郎
神戸地方裁判所検事
吾孫子 勝
早稲田大学講師
有賀 長雄
東京地方裁判所検事
池田寅次郎
京都帝国大学法科大学教授
石阪音四郎
東京地方海員審判所理事官
市村 富久
高等海員審判所理事官
伊東 祐忠
弁護士
糸川 正鉄
東京高等商業学校教授
乾 政彦
京都帝国大学法科大学教授
井上 密
鉄道院主事
猪木 土彦
司法省参事官
入江 良之
東京地方裁判所判事
岩本勇次郎
神戸高等商業学校教授
烏賀陽然良
弁護士
鵜沢 総明
海軍省参事官
遠藤 源六
東京地方裁判所検事
大場 茂馬
東京帝国大学法科大学教授
岡野敬次郎
京都帝国大学法科大学教授
岡村 司
京都帝国大学法科大学教授
織田 万
奈良県事務官
小原 新三
宮内省爵位寮主事
小原 詮吉
東京帝国大学法科大学教授
筧 克彦
東京帝国大学医科大学教授
片山 国嘉
農商務省参事官
勝部 国臣
京都帝国大学法科大学教授
勝本勘三郎
東京帝国大学法科大学教授
加藤 正治
東京帝国大学大学院学生
河田 烈
東京帝国大学法科大学教授
川名兼四郎
慶応羨塾大学部教授
神戸寅次郎
外務書記官
菊地 駒次
京都帝国大学法科大学教授
雉本 朗造
外務省参事官
木村 鋭市
司法官試補
清瀬 一郎
衆識院書記官
工藤 重義
文部省参事官
黒沢 次久
京都帝国大学法科大学教授
毛戸 勝元
東京控訴院検事
小畴 伝
統監府書記官
児玉 秀雄
理 事
阪口 崇一
一等郵便局長
阪野鉄次郎
京都帝国大学法科大学助教授
佐々木惣一
警視庁警視
佐々木秀司
農商務省特許局事務官
宿利 英治
農商務省水産局書記官
島村他三郎
東京帝国大学法科大学教授
清水 澄
内務省参事官
杉山四五郎
大蔵書記官
鈴木 繁
京都帝国大学法科大学教授
千賀鶴太郎
早稲田大学講師
副島 義一
鉄道院総裁秘書官
大道 良太
弁護士
高根義人
東京帝国大学法科大学教授
高橋 作衛
京都帝国大学法科大学助教授
竹田 省
東京帝国大学法科大学教授
立 作太郎
東京控訴院検事
谷田 三郎
内務省参事官
塚本 清治
台湾総督府事務官
手島兵次郎
東京帝国大学法科大学教授
寺尾 亨
内務書記官
土岐 嘉平
京都地方裁判所判事
富田 山寿
大審院検事
豊島 直道
鉱山監督署事務官
永井 亨
佐賀県事務官
長岡隆一郎
内務省参事官
中川 望
東京地方裁判所判事
中込 宗造
京都帝国大学法科大学教授
中島 玉吉
内務書記官
長野 幹
東京高等商業学校教授
中村 進午
慶応義塾大学部講師
西村富三郎
神戸税務監督局税務監督官
西脇 晋
大蔵省参事官
二宮 基成
東京帝国大学法科大学教授
仁保 亀松
東京帝国大学法科大学講師
鳩山 秀夫
弁護士
花岡 敏夫
鉄道院主事
原田 真義
京都帝国大学法科大学教授
春木 一郎
横浜地方裁判所判事
東 亀五郎
東京帝国大学法科大学講師
穂積 重遠
東京地方裁判所判事
前田直之助
東京地方裁判所検事
松野 英一
大審院判事
牧野菊之助
文部省参事官
松浦鎮次郎
外交官補
松島 肇
東京地方裁判所判事
松野 祐裔
大蔵省参事官
松本 脩
京都帝国大学文科大学教授
三浦 周行
東京帝国大学法科大学教授
美濃部達吉
法制局参事官
柳田 国夫
推薦のことば
必読する価値のある文献
関東学院大学法学部教授
足立昌勝
明治44年11月30日に刊行された『法律大辭書』は、『大日本百科辭書』の一環として計画されたものであるが、その「發刊の辭」において、「我國泰西の文物を移植してより纔に茲に半世紀を出でずと雖既に彬蔚たる一大學林をなし今や我國固有の精華と彼芳蕊とは雍然として相和合し茲に渾然たる一軆を為し新に深遠整緻なる世界的學藝の基礎を確立せんとするの概あるに至らしめしは寧ろ學術界の一大奇跡といふべし」と述べ、学術を分析総合して、その蘊奥を世に紹介することは容易ではないので、「其至醇純液のみを積聚し以て辭書」を編纂するという。
この言葉からも分かるように、この『法律大辭書』は、当時の学界を代表する学者・実務家のみならず、新進気鋭の研究者を動員し、総勢112名によって執筆された法律辞典である。
今日の法律制度とは異なる部分もあるが、民法や刑法のように当時の法律が通用している分野のみならず、法制史の領域においても、用語や概念の発展史を研究するためには、必読する価値のある文献であろう。
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