ディスカヴァー携書 投資型医療―医療費で国が潰れる前に

武内 和久/山本 雄士【著】

ディスカヴァー・トゥエンティワン（2017/09発売）

• サイズ B40判／ページ数 288p／高さ 18cm
• 商品コード 9784799321621
• NDC分類 498
• Cコード C0234

内容説明

自分も家族も健康そのもので、医療の世話になることはほとんどない―そうした人たちにとっても、医療の「これから」は他人事ではない。皆保険という制度では、医療を使う使わないに関係なく、保険料を支払わなくてはならないのだ。つまり社会全体の負担はあなたの肩に、いや財布に重くのしかかっている。医療は病気があるから生まれたのではなく、健康を損なわないために生まれた。医療が病気を治すためにあるのか、病気から守るためにあるのか、この違いは大きい。本書を読んで、ぜひ健康のケアそのものを目的とする「投資型医療」への転換を考えてほしい。それが必ず大きな力となって、やがて社会を変えていくのだ。

目次

序章　私たちはもう、沈み始めている
第１章　「医療がしていること」と「医療ができること」の大きなギャップ
第２章　今、社会が背負っている「医療」の姿
第３章　なぜ健康とお金をムダにしてしまっているのか？
第４章　医療の実力を発揮させるための二つの基本
第５章　「投資型医療」で、「皆が長く元気で生きられる、持続可能な社会」を目指そう！
第６章　「投資型医療」を実現するための七つの提言

著者等紹介

武内和久［タケウチカズヒサ］
１９７１年福岡県生まれ。９４年東京大学法学部卒業後、厚生省（現厚生労働省）に入省して以降、医療・福祉・年金など社会保障政策の企画立案に携わる。厚生労働省大臣官房、政策統括官、医政局、在英国日本国大使館一等書記官等を経て、現在、民間企業に在籍中

山本雄士［ヤマモトユウジ］
１９７４年札幌市生まれ。９９年東京大学医学部を卒業後、同付属病院、都立病院などで循環器内科、救急医療などに従事。０７年Ｈａｒｖａｒｄ　Ｂｕｓｉｎｅｓｓ　Ｓｃｈｏｏｌ修了。現在、株式会社ミナケア代表取締役、ソニーコンピュータサイエンス研究所リサーチャー、厚生労働省参与などを兼任。１４年日本起業家賞受賞。教育活動として山本雄士ゼミを主宰（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[zoe]

誰もがうすうすは気が付いて、考えていることをまとめて、官僚と政治家を批判した本。かなり概念的ではあり、オブラートに包んだ感じ。著者らも書いている通り、カロリー計算された食事がはやったりもしているし、健康保険組合によっては、実践しているところもある。政治家も官僚も、党派を超えて優秀で気骨のある方に是非とも対応頂きたい。庶民の願いです。あまり具体例がないのは、今後のビジネスモデルの種明かしをし過ぎると、競合が増えるからかも⁉

2017/11/18

[kitakita]

現在の医療・保険制度は役割を終えているのではなかろうか。抜本的に見直さないと行き詰ってしまう未来が見えるような気がする。働き方改革とともに健康経営に積極的に取り組むべきタイミングかと思う。

2019/05/21

[Iwata Kentaro]

うーん、前読んだ本のタイトル変わった版かー。内容は、世界的にはわりとよく議論されているところ。が、うまくいかない。そこまでシンプルではないし、例えば骨粗鬆症。もう少し実証データが有れば（ないけど）よいかも。PFPだとしても満点回答ではない。

2019/02/25

[datemaki]

毎月目にする給与明細のなかで、控除のかなりの割合を占める健康保険料・社会保険料。「高いなー」「またサイレントで上がってるよ」と思いつつ、人口動態的に不可避だししょうがないか、と半ばあきらめ、また今後も右肩上がりで上がっていくのも仕方がないと思っていた。が、この本を読むと、そうではない未来がある、ということを分からせてくれる。それも夢物語ではなく確度の高い未来が。単に予防医療を推進する声を挙げるだけに留まらず、仕組みとしてどのようにインセンティブを設計していくか、など具体的に踏み込んだ提言をしている。

2019/11/12

[Kahon]

保険料を上げるだけでは医療費を賄うことはできない。 医療の問題自体はどのような扱うか難しい問題である。 小さな変化に気づき、予防していくことで医療費を削減することは容易である。現行の医療制度は、病人がいないとお金が回らない仕組み。また医療費を減らすことも促進されていない。難しい問題であるということと、マネジメントツールをうまくつかうことが大事である。投資型医療を実現することで、多くの人が医療に過度に頼らずに健康に長く生きることが可能となる。下がった医療費は難病の研究費などに当てることができるようになる。

2019/11/10