内容説明
ＯＥＣＤが行う国際的な学力調査―ＰＩＳＡ調査―がはじまって約２０年が経過した。日本が国際ランキングを大きく落とした２００３年の結果（「ＰＩＳＡショック」）など、この調査結果はわが国の教育政策にも様々な影響を及ぼしてきた。では、ＰＩＳＡ調査が明らかにしている「学力」とは一体何を意味するものなのだろうか？本書は、ＰＩＳＡ調査の調査方法それ自体を検証することでこの問いに迫ろうとする。標本抽出の方法や項目反応理論、母集団モデルなど緻密に計算されたＰＩＳＡ調査全体の「設計図」を描く試みは類書にない。この「設計図」は、延いてはわが国で行う学力調査に応用可能な調査モデルとなるだろう。
目次
１ ＰＩＳＡ調査と日本の学力調査
２ 大規模教育調査のための標本抽出
３ 標本誤差の計算
４ 能力測定における項目反応理論の利用
５ 能力調査における項目反応モデルと母集団モデル
６ 能力調査の分析
著者等紹介
袰岩晶［ホロイワアキラ］
国立教育政策研究所総括研究官。１９７０年生まれ。大分県出身。早稲田大学大学院教育学研究科博士後期課程等を経て、２０１０年より国立教育政策研究所。ＯＥＣＤ‐ＰＩＳＡ２００９年調査から同研究所内プロジェクト・チームに参加。２０１５年から文部科学省情報活用能力調査の協力者会議、企画推進委員会等の委員として同調査に関わる
篠原真子［シノハラマサコ］
国立教育政策研究所総括研究官。１９６３年生まれ。秋田県出身。筑波大学大学院博士課程教育学研究科、同教育学系助手の後、文部省においてＯＥＣＤ事業を担当。２００１年より国立教育政策研究所。第１回目のＯＥＣＤ‐ＰＩＳＡ２０００年調査から同研究所所内プロジェクト・チームに参加（２０１３年まで）。２０１４年から文部科学省情報教育調査官として情報活用能力調査に関わる
篠原康正［シノハラヤスマサ］
元文部科学省外国調査官（２０００～２０１７年）。１９５６年生まれ。静岡県出身。東京大学大学院教育学研究科博士課程等を経て、１９９５年より文部省。イギリスを中心とした諸外国の教育動向・制度・政策分析に携わるとともに、ＰＩＳＡを含むＯＥＣＤ教育統計関連事業の報告書の翻訳、解説などを手がける（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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