目次
第一次世界大戦と総力戦
日本陸軍の総力戦準備構想
国家総動員の法整備とその実施機関
軍部批判の展開と陸軍改造計画
総動員政策をめぐる対立と矛盾
国民統合・教化策の展開
戦争指導の実態と軍の論理
国防思想の宣伝普及と治安対策
附録資料
“軍の論理”に包摂された“民の論理”―日本型総力戦体制構築の実際と限界
変質するデモクラシー―戦前期日本型デモクラシーを読み解く
蘇生する総力戦思想と形骸化する民主化思想―民主主義をめぐる政治環境
著者等紹介
纐纈厚［コウケツアツシ］
１９５１年生まれ。一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。現在、明治大学特任教授（研究・知財戦略機構）、山口大学名誉教授・元同大学理事兼副学長。東亜歴史文化学会会長・植民地文化学会副代表。明治大学国際武器移転史研究所客員研究員。政治学博士。日本近現代政治軍事史・現代日本政治論専攻（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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田中峰和
7
いわゆる政府同志の戦いである内閣戦争から、国民すべてを巻き込む国民戦争への転換期は、第一次世界大戦であった。ドイツは全人口の２０％を動員し４年以上の期間、戦争を継続したのだ。日英同盟により中国の一部でドイツと戦い都合よく勝者となった日本は、個人の主義思想を重視する民主主義を排除しなければ、総力戦を戦い抜けないと痛感した。その後１０数年を経て、満州事変から第二次世界大戦まで１５年戦争を戦った日本は、かつてのドイツ同様悲惨な敗北を喫した。今、民主主義が形骸化した安倍政権によって、新たな危機を迎えているようだ。2019/04/14
Mealla0v0
4
オリジナル版の出版後に、山之内靖らの総力戦論、つまり第2次世界大戦の総力戦体制の構築が社会の現代化・システム化をもたらしたとする議論が起こり、増補版ではその点に触れられている。本書は第1次世界大戦の陸軍に与えたインパクト、そこから導かれた諸々の構想、それらが大正デモクラシーと強調しながら進んだとする点で、より射程が広い。民主主義的な自発性の論理が国家総力戦体制への参加主体の形成につながるということ。加えて興味深いのは、日本の植民地・占領地が戦後に開発独裁を取ったがそれは総力戦国家なのではないか、という指摘2021/09/29
