全産業「デジタル化」時代の日本創生戦略

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  • サイズ B6判/ページ数 254p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784569841205
  • NDC分類 602.1
  • Cコード C0033

出版社内容情報

2030年にIoTが普及すれば、社会、経済活動は一変する。イスラエルに起業した著者が、日本企業の「勝ちパターン」を提言。

藤原 洋[フジワラ ヒロシ]
著・文・その他

内容説明

情報通信、流通、農業、金融・保険、医療・福祉…2030年、あなたのビジネス、生活が一変する。

目次

第1章 第4次産業革命は、日本創生の大チャンス―日本が再び世界をリードするとき(『日本創生新聞』(第1章)
「人間はAIに敗北する」はほんとうか ほか)
第2章 IoTがもたらす過去最大の成長―「製造業のサービス化」でつながるビジネス(『日本創生新聞』(第2章)
「コネクテッド」に変革できる企業、できない企業 ほか)
第3章 企業にとってAIは脅威か―置き換えられない人材の条件(『日本創生新聞』(第3章)
2029年までに人間の脳の集積度を超える ほか)
第4章 フィンテックと金融の未来―日本でも続々と育ち始めた企業・サービス(『日本創生新聞』(第4章)
テクノロジー視点のフィンテックとは? ほか)
第5章 「世界のイスラエル」にチャンスあり―日本の「実装力」が活きる共創(『日本創生新聞』(第5章)
イノベーションはシリコンバレーから深〓へ ほか)

著者等紹介

藤原洋[フジワラヒロシ]
株式会社ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO、株式会社インターネット総合研究所代表取締役所長、一般財団法人インターネット協会理事長・IoT推進委員長、一般社団法人データサイエンティスト協会理事。1954年、福岡県生まれ。77年、京都大学理学部(宇宙物理学専攻)卒業。東京大学博士(電子情報工学)。日本アイ・ビー・エム、日本エンジニアリング、アスキー、ベル通信研究所などでコンピュータ・ネットワークの研究開発、国際標準化作業で活躍後、96年に株式会社インターネット総合研究所を設立。同社代表取締役所長に就任。グループ企業として株式会社ブロードバンドタワーなどを上場。2016年、テクニオン(イスラエル工科大学)に、研究センター「Hiroshi Fujiwara Cyber Security Research Center」を開設。現在、総務省新事業創出戦略委員会および研究開発戦略委員会合同ワーキンググループ基本戦略ボード構成員、電波政策2020懇談会構成員、情報通院審議会新生代モバイル通信システム委員会構成員、一般財団法人リモートセンシング技術センター理事、一般財団法人宇宙科学研究イニシアティブ代表理事、SBI大学院大学副学長・教授、慶應義塾大学環境情報学部特別招聘教授(環境エネルギー情報論)、京都大学宇宙総合学研究ユニット特任教授など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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まぁ

15
農業IoTが興味深かった。テクノロジーについていけるように知識をつけたい。2019/11/14

オッティ

1
中国は国が開発資金を提供しているので日本は勝負にすらならない。アメリカが723億ドルのベンチャー投資額、中国が492億ドルで、ヨーロッパは144億ドル。一方日本はたったの8億ドルだ。 また、深センはシリコンバレーを良く見て作られている。 ただ、国が資金を提供しており、さらには半導体工場を持つ大学もあるのだとか。工場はすごいな2020/02/12

numainu

1
評価D2019/07/14

kaz

1
デジタル化に関するキーワードが多数紹介されており、頭を整理するうえで参考になる。 2019/05/19

けん

0
消費者直結やIoTやAIや2018/10/08

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