中国の「核」が世界を制す

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中国の「核」が世界を制す

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  • サイズ B6判/ページ数 316p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784569648682
  • NDC分類 319.22
  • Cコード C0030

出版社内容情報

2020年以降、中国の核威嚇に対して日米安保は機能しない!? 日・米・中の政治指導者が日本国民に読ませたくない「禁断の書」。 

1980年以降、中国経済は毎年平均9%の高率で成長した。しかも1989年から2006年まで、中国の軍事予算は、毎年13~16%の高スピードで増加している。中国政府はいったい何を目的として、このような大軍拡政策を実行しているのだろうか。

▼東アジア地域の地政学的な安定を維持するためには、日米同盟を維持することが不可欠である。しかし、「アメリカ政府は2020年以降、中国の軍事的脅威から日本を守ることはないだろう」と予測する点において、本書は、今後も日本が米国依存体制を続けられると期待している「新米保守」グループとは明確に立場を異にする。また本書は、21世紀の日本が独立国としての地位を維持するためには自主的な核抑止力の構築が必要であることをはっきりと指摘しているので、反核感情の強い「反米リベラル」の人たちとも外交視点が異なる。

▼日・米・中の政治指導者、知識人が、日本国民に読ませたくない「禁断の書」。

●第1章 日本の対中外交の座標軸 
●第2章 世界一の覇権国を目指す中国 
●第3章 中国の軍事戦略と日本の防衛 
●第4章 台湾防衛と日本の安全保障 
●第5章 日本が独立国であるために

内容説明

そのとき、アメリカは「中国の軍事的脅威」から日本を守らない。日、米、中の政治指導者、知識人が日本国民に読ませたくない「禁断の書」。

目次

第1章 日本の対中外交座標軸(外交政策の二つのパラダイム;イギリス・アメリカ・中国のリアリスト外交 ほか)
第2章 世界一の覇権国を目指す中国(野心を隠す「平和的台頭」戦略;米国をアジアから駆逐するチャンスを待つ ほか)
第3章 中国の軍事戦略と日本の防衛(軍備増強は国家目標達成の手段;日本を凌ぐ中国の軍事予算 ほか)
第4章 台湾防衛と日本の安全保障(中国の台湾政策;アメリカは台湾を守るか ほか)
第5章 日本が独立国であるために(徴学制のすすめ;自主防衛の義務から逃げるな)

著者等紹介

伊藤貫[イトウカン]
1953年生まれ。東京都出身。東京大学経済学部卒業、コーネル大学で米国政治史・国際関係論で学ぶ。その後、ワシントンのビジネス・コンサルティング会社で、国際政治・米国金融アナリストとして勤務。CNN、CBS、NBC、米国公共放送、ITN、BBC等の政治番組で、外交政策と金融問題を解説。米国在住(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

カブトムシ

9
21世紀の日本は、自主防衛政策と日米同盟維持政策を両立させる戦略的必要があることを説明している。大部分の官僚と政治学者は、核戦略の議論から逃げてしまう。本書は、中国の覇権主義の危険性を説明し、日本には自主的な核抑止力が必要であることを指摘する。つまり、「日本の核武装」という、戦後の日本社会でタブーになってきた問題を真正面から議論する書物である。トランプ政権下の日本の在り方を考える上で貴重な本書を、特に若い人達に推薦したい。10年程前に出版された本であるが、しかし、今でこそ読まれると良いと思われる本である。2025/02/19

mochizo

3
実は再読のこの本、今読んでますます現実に中国の脅威を感じることになりましたね。2020年前後に台湾を併合する中国の目標、これも何か現実めいていますしね。この本の冒頭にある「リアリスト・パラダイム」と「ウィルソニアン・パラダイム」という考え方を理解することが外交の基本になるでしょうね。結局外交は「現実主義」でなければならないという事実を感じますね。2016/04/30

Atsushi Hanafusa

1
核を持たない日本の残酷な運命。2017/10/05

Takuhei Kajisha

1
よく引用されるような本なので読んでみたらこれはエビデンスがいっぱいで社会的意義の高い本です。ジャケットでかなり損してますね。右翼コーナーに置いてある書店もありました笑2016/10/18

MORITA

1
米中関係がもっとも危険な状態になるという2020~2030年頃まで5年を切った。リーマンショック等により中国経済の成長スピードは本書の予測より下回ってはいるのだろうが"その時"を迎えた時に日本に選択肢は残されているのだろうか。2016/06/25

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