ＧＡＦＡ×ＢＡＴＨ―米中メガテックの競争戦略

田中 道昭【著】

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部）（2019/04発売）

• サイズ B6判／ページ数 319p／高さ 19cm
• 商品コード 9784532322656
• NDC分類 007.3
• Cコード C0034

内容説明

収益の仕組みは？経営者の特性は？次なる目論見は？日本の活路は？８社を「分類→比較→分析」。なぜスゴいのか。何がスゴいのか。これならわかる！

目次

序章　「５ファクターメソッド」でメガテックを分析する―全体像の把握に最適なアプローチ
第１章　アマゾン×アリババ―アマゾン経済圏とアリババ経済圏の戦い
第２章　アップル×ファーウェイ―プラットフォーマーとハードウエアメーカー。「ショック」をどう越えるか
第３章　フェイスブック×テンセント―目的としてのＳＮＳか、手段としてのＳＮＳか
第４章　グーグル×バイドゥ―検索サービスから事業を拡大。狙うはＡＩの社会実装
第５章　ＧＡＦＡ×ＢＡＴＨの総合分析と米中の新冷戦
終章　ＧＡＦＡ×ＢＡＴＨ時代、日本への示唆

著者等紹介

田中道昭［タナカミチアキ］
立教大学ビジネススクール（大学院ビジネスデザイン研究科）教授。上智大学卒業。シカゴ大学経営大学院ＭＢＡ。専門は企業戦略＆マーケティング戦略及びミッション・マネジメント＆リーダーシップ。三菱東京ＵＦＪ銀行投資銀行部門調査役、シティバンク資産証券部トランザクター（バイスプレジデント）、バンクオブアメリカ証券会社ストラクチャードファイナンス部長（プリンシパル）、ＡＢＮアムロ証券会社オリジネーション本部長（マネージングディレクター）等を歴任。２００６年、株式会社マージングポイント代表取締役社長（現任）。小売、流通、製造業、サービス業、医療・介護、金融、証券、保険、テクノロジーなど多業種に対するコンサルティング経験をもとに雑誌やウェブメディアへの寄稿、テレビ出演も多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[KAZOO]

アメリカと中国の今後世界を制覇するであろう企業を比較分析しています。ただ最近の状況(例えばフェイスブックのリブラの発行や、グーグルの米国の大銀行と共同での銀行業への進出などはまだ入っていませんが)などは収められていません。ファーウェイの動きなどは今後目が離せない気もします。さらっと今の状況を見るのにはいい本である気はします。

2019/11/30

[けんとまん１００７]

世界を牽引する８社。まさに米中の競争のようでもあるが、それを超えたものがある。８社のスタンスが、比較して書かれることで、より分かりやすくなっている。日本の企業や国と比較すると、そもそもの視点が違うのだと思う。

2020/07/12

[Kiyoshi Utsugi]

立教大学ビジネススクール教授である田中道昭和氏による米中メガテック企業8社(Google, Apple, Facebook, Amazon, バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)を主要な事業が似ているもの同士を組み合わせて比較しています。 その際には、孫子の兵法の中でも重要な要素となる「五事」(道、天、地、将、法)をアレンジした筆者独自の「5ファクターメソッド」を使用しています。 これを読んでいると、日本の企業は大きく水を開けられてしまったなぁ〜という印象でした。😭

2020/12/12

[ミライ]

昨今のファーウェイ騒動で「米国と中国の冷戦が始まるのではないか？」と囁かれる中、「GAFA✖️BATH」という両国のメガテック企業を分析した書籍が出たということで早速読んでみた。GAFAはいうまでもないが、BATHはバイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイといった中国メガ企業のこと。現在すでにグーグルやアマゾンなどの米国メガ企業と対等に戦えるまで成長している企業もある。本書はこれら中国と米国のメガ企業を徹底分析した著書で、各企業の過去現在未来・戦略・マネジメントなどをじっくりと知ることができる良書。

2019/05/22

[きいち]

ＧＡＦＡとＢＡＴＨ、この先動向目が離せない８企業の概要を、似た事業ドメインを持つもの同士対応させながら紹介していく。一企業ごとの紙数は少ないが、フレームごとの記述が端的でわかりやすい。情報に触れる機会の多いＧＡＦＡと異なり、日本では触れる機会が少ない百度、アリババ、テンセント、ファーウェイについては全然知識がなかったので、対応させる構成はとてもありがたかった。◇あらためて感じたのは、国と企業と個人を混同させて考えてしまう危うさ。冷静にステークホルダーごとに利害見定めていかねば。

2020/01/05