米国年金基金の投資戦略―コーポレート・ガバナンスへの取組み

藤井 康弘/鈴木 誠【著】

東洋経済新報社（2004/02発売）

• サイズ A5判／ページ数 245p／高さ 22cm
• 商品コード 9784492700990
• NDC分類 364.6
• Cコード C3033

内容説明

本書は一般読者を対象としてコーポレート・ガバナンスを平易に解説し、市場型ガバナンスの先達とも言うべき米国年金基金のコーポレート・ガバナンス活動を具体的に述べたものである。

目次

第１部　コーポレート・ガバナンス（企業とコーポレート・ガバナンス；エンロン問題以降の米国における変革；わが国と米国におけるコーポレート・ガバナンスの相違）
第２部　米国年金基金とコーポレート・ガバナンス（米国年金基金の現状とコーポレート・ガバナンス活動；背景と経緯、および現状；コーポレート・ガバナンス活動の具体的手法；コーポレート・ガバナンス活動の効果をめぐる議論；海外企業に対するコーポレート・ガバナンス活動　ほか）

著者等紹介

藤井康弘［フジイヤスヒロ］
１９８３年京都大学法学部卒、旧厚生省入省。同省保険局、社会保険庁企画・年金管理課等を経て、２０００年４月より２００３年７月まで日本貿易振興会（ジェトロ）ニューヨークセンター年金福祉部長として年金の資産運用に関する調査研究に従事。その間『企業年金』誌（厚生年金基金連合会）に米国年金基金の資産運用事情に関するレポートを隔月連載。現在、環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部企画課リサイクル推進室長

鈴木誠［スズキマコト］
１９８８年東北大学理学部卒。早稲田大学大学院商学研究科博士（後期）課程中退。８８年大和証券入社、同年大和証券経済研究所（現大和総研）投資研究部に出向後、転籍。９２年より米国法人Ｄａｉｗａ　Ｓｅｃｕｒｉｔｉｅｓ　Ｔｒｕｓｔ　Ｇｌｏｂａｌ　Ｐｏｒｔｆｏｌｉｏ　Ｒｅｓｅｒｃｈ、年金運用コンサルティング部等を経て、２０００年５月より大和総研アメリカにて広く資本市場に関する調査・研究業務に従事する。日本証券アナリスト協会検定会員
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感想・レビュー

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[Yudai Soshizaki]

何かと先駆者としての色合いが濃いアメリカであるが、年金の投資戦略に関しては日米でテクニカルな差はないと思う。一方、会計制度の差異を背景にリターンを求めるターム(→日本は単年度、短い)が異なる。ああ、2011年度が終わってしまう。

2012/03/22