日本企業の勝算―人材確保×生産性×企業成長

アトキンソン，デービッド【著】〈Ａｔｋｉｎｓｏｎ，Ｄａｖｉｄ〉

東洋経済新報社（2020/04発売）

• サイズ 46判／ページ数 412p／高さ 19cm
• 商品コード 9784492396520
• NDC分類 335.21
• Cコード C3033

出版社内容情報

伝説のアナリスト×世界のエコノミスト174人、渾身の提言！
日本企業の「根本問題」を突き止め、人口減少時代の「最強経営」を明らかにする。

■本書の主な内容■
実力はあるのに「結果」が出せない日本企業
「沈みゆく先進国」の企業には共通の課題がある
日本企業の生産性が低いのは、規模が小さすぎるからだ
「中小企業を守る政策」が日本企業の首を絞めている
「低すぎる最低賃金」が企業の競争を歪めている
日本の「経営者の質」が低いのは制度の弊害だ
人口減少で「企業の優遇政策」は激変する
人口減少時代の日本企業の勝算

■著者のメッセージ■
今の日本企業は、人口が増加していた時代にできた制度に過剰適応しています。人口減少時代に変わった以上、根本から変革するしか選択肢はありません。
これからの日本企業が進むべき道を見極めるには、冷静な分析が不可欠です。本書の最大の目的は、日本企業のあるべき姿を見極め、日本経済の新しい時代をつくることに役立つ提言を行うことです。これは私のこの国に対する恩返しでもあるのです。

内容説明

日本のために数々の提言を続けてきた元ゴールドマン・サックス金融調査室長が、日本企業の課題の「本質」を初めて明かす。

目次

第１章　実力はあるのに「結果」が出せない日本企業
第２章　「沈みゆく先進国」の企業には共通の課題がある
第３章　日本企業の生産性が低いのは、規模が小さすぎるからだ
第４章　「中小企業を守る」政策が日本企業の首を絞めている
第５章　「低すぎる最低賃金」が企業の競争を歪めている
第６章　日本の「経営者の質」が低いのは制度の弊害だ
第７章　人口減少で「企業の優遇政策」は激変する
第８章　人口減少時代の日本企業の勝算

著者等紹介

アトキンソン，デービッド［アトキンソン，デービッド］ ［Ａｔｋｉｎｓｏｎ，Ｄａｖｉｄ］
小西美術工藝社社長。１９６５年イギリス生まれ。日本在住３１年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。１９９２年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。２００６年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り２００７年に退社。２００９年創立３００年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、２０１１年同社会長兼社長に就任。２０１７年から日本政府観光局特別顧問を務める。『日本人の勝算』『デービッド・アトキンソン新・観光立国論』（山本七平賞、不動産協会賞受賞）『新・生産性立国論』（いずれも東洋経済新報社）など著書多数。２０１６年に『財界』「経営者賞」、２０１７年に「日英協会賞」受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

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[おおたん]

アトキンソンさん本。更にあらゆるデータをもとに日本の再生と発展の展望を知ることができる本。投資、仕事、将来の見通しを考えるきっかけになると思います。最低賃金の上昇と中小企業の淘汰による生産性向上が人口減少時代の対応策。という感じです。◆SINKING、スペイン、イタリア、韓国、イギリス、ニュージーランド、ギリシャ◆大企業＝労働生産性の向上＝質、中小企業＝雇用の確保＝量◆1964年にOECD加盟「資本と貿易の自由化」のために1963年に「中小企業基本法」を制定◆低すぎる最低賃金は究極の中小企業支援策

2021/09/18

[roatsu]

本書も即実行に移すべき金言に満ちている。令和元年12月1日現在で前年同月比49万人（生産年齢人口は39万人）も減った事実と今後も減りこそすれ決して増えない現実を弁えて読むと良いだろう。年々中小都市人口程の内需を喚起するはずの人口が減りゆく日本の状況を見れば、アトキンソンさんの、経営者が賃金を上げて労働生産性を向上させるほかGDPを維持できない、という一貫した主張が救国のために大きな説得力を持つことがよく実感される。またその支障となるバケツの底に空いた穴である多過ぎる中小企業問題の深刻さも。氏の著作は日本人

2020/06/06

[Hidetada Harada]

中小企業白書を使ったこれまでの中小企業政策に対するクリティカルシンキングの実践例。著者の思考の過程がうかがえる内容。成長しない企業が多いと国全体の生産が上がらないという主張は、成長しない顧客が多いと企業の成長が滞ると置き換えられそう。勉強になりました。

2023/06/24

[あつお]

生産性向上を科学的に検証した本。 データでは、中小企業の割合と低生産性には相関がある。日本では1963年に中小企業基本法が制定され、中小企業を優遇した。また、日本では中小企業の基準人数が少ない。人口増加時代であれば、低質でも雇用の確保に繋がる。しかし現状では、雇用側が有利となる「モノプソニー」により、労働環境の悪化を招く。 解決策として、最低賃金の引き上げを提唱している。人件費が上昇すれば、経営者は否応無く効率化を図る。 優秀な人材が安く使われる悔しい現状。何としても変わってほしい。

2022/01/13

[ぷるぷる]

日本の生産性の低さは中小零細企業の多さというか社長の多さに原因があり企業の大規模化と最低賃金の継続的な引き上げが必要という主張は変わらない。面白いのは経営者の質の低さという問題に触れてから。結局制度としての最低賃金の低さ、中小企業の規模設定、過剰な優遇措置にその原因があると断じてらっしゃって結局戦後の体制から変化できないところに落ち着いてしまうのが切ないです。最後に非効率な産業構造を作ってしまった先進国が低生産性と低所得から抜け出した例はないとし、日本がその最初に例になると説いてますけど不安しか感じない。

2020/07/14