ちくま新書<br> 景気はなぜ実感しにくいのか

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ちくま新書
景気はなぜ実感しにくいのか

  • 前田 裕之【著】
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  • 筑摩書房(2025/01発売)
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  • サイズ 新書判/ページ数 256p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784480076649
  • NDC分類 337.9
  • Cコード C0233

出版社内容情報

データと実感がズレる理由に迫る!



「給料が上がらず生活が苦しい」という国民の実感と「景気は緩やかに回復している」という政府の発表は食い違っている。テレビや本で紹介される経済学者の言うことは現実問題と関係が無いとすら思える。どうしてデータと実感がズレるのか。GDPや景気動向指数はどのような仕組みなのか。景気の問題と二百年以上向き合ってきた経済学の歴史から、現代の政策に至るまで「景気」の実相を究明し、不透明な日本経済に光をあてる。

内容説明

「給料が上がらず生活が苦しい」という国民の実感と「景気は緩やかに回復している」という政府の発表は食い違っている。テレビや本で紹介される経済学者の言うことは現実問題と関係が無いとすら思える。どうしてデータと実感がズレるのか。GDPや景気動向指数はどのような仕組みなのか。景気の問題と二百年以上向き合ってきた経済学の歴史から、現代の政策に至るまで「景気」の実相を究明し、不透明な日本経済に光をあてる。

目次

第1章 「景気」とは何か
第2章 政府の景気判断は正しいのか
第3章 1%成長時代の景況感
第4章 経済統計はどう誕生した?
第5章 大不況の中で生まれた経済理論
第6章 袋小路から抜け出すには

著者等紹介

前田裕之[マエダヒロユキ]
1962年神奈川県横浜市生まれ。文筆家。東京大学経済学部卒業。日本経済新聞記者・編集委員を経て独立。学習院大学客員研究員、川村学園女子大学非常勤講師、NIRA総合研究開発機構プロジェクト・パートナーを兼務(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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よっち

27
「給料が上がらず生活が苦しい」という国民の実感と「景気は緩やかに回復している」という政府の発表はなぜ乖離しているのか。「景気」の実相を究明し、不透明な日本経済に光をあてる1冊。GDPや景気動向指数はどのような仕組みなのか。そもそも「景気」とは何か、景気変動を繰り返しながら経済成長してきた歴史的視点を踏まえつつ、タイトルからすると終盤の結論はやや迷走した感もありましたが、国民の要求水準が高まってきたことから、景気動向指数などから判断する政府の景気判断とは乖離してきた現状を解説してくれる1冊になっていました。2025/02/04

koji

14
テーマは「政府が景気は回復していると言いながら、なぜ国民はそれを実感できないのか」。著者の結論を(少し大胆に)要約すると「日本が低成長経済に陥った90年代以降、政府の経済政策は、次々に(ケインズ的な)財政出動を打ち出し続ける一方で、少し景気が浮揚すると、国民に(新古典派経済学的な)『個人の自助努力や自己責任』を求める規制緩和策を繰り返し、結果的に国民は(新自由主義や市場原理主義が跋扈する)厳しい市場環境の中で、財政出動の恩恵を受けないまま疲弊して、政府と国民の乖離拡大に繋がった」というもの。コメント欄へ2025/07/04

まゆまゆ

14
なぜ政府が発表する景気判断と国民が感じる実態がズレるのか、について考察していく内容。マクロ経済とミクロ経済の違いといってしまえばそれまでだが、そもそも経済学に基づく考え方が現代社会に合っていないのではないか。安易なケインズ主義で経済を語れないのは明らか。必要なのは全体の底上げ、ではなく個別の対応ではないか。2025/04/08

乱読家 護る会支持!

4
①景気が良くても残業代は増えにくい。 景気が良くなると、短期的には残業代が増えるはず。しかし働き方改革により、長時間労働が少なくなり、昔のように無制限に残業するわけにはいかなった。 ②好景気と賞与増、昇級にはタイムラグがある。 労使の交渉は多くは春に一回だけなので、景気が良くてもすぐに賞与増、昇級につながるわけではない。 ③少子高齢化による国民負担率のアップ。 1970年度には24.3%だった国民負担率は、現在はほぼ50%。 ④失われた30年。 他国はどんどん成長しているのに、日本はわずかな成長。2025/07/01

お抹茶

4
前半は景気実感,後半は経済思想史を説く。個人や企業のばらつきが大きくなるとマクロの経済指標の寄せ集めでは経済全体の状態を推量できない。GDPとは一年間の経済活動によって膨らんだ風船で,次の年には萎んだところからまた膨らみ,この活動を経済成長と呼ぶ。19世紀初頭からの120年で景気循環の周期に注目する研究が進み,景気判断や景気予測は学会の主流派ではない。主流派経済学の分析対象から外れがちだが個人の自己決定で重要な要素として,アンペイドワーク,コミュニティ,幸福を挙げる。2025/03/01

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