ちくま新書 持続可能な交通まちづくり―欧州の実践に学ぶ

宇都宮 浄人/柴山 多佳児【著】

筑摩書房（2024/10発売）

• サイズ 新書判／ページ数 272p／高さ 18cm
• 商品コード 9784480076519
• NDC分類 681.8
• Cコード C0231

出版社内容情報

欧州では、大都市も地方都市も、街の空間を再編し、多様な移動の選択肢を提示することで豊かな生活を実現しつつある。これはEUが提示した「持続可能な都市モビリティ計画（SUMP）」に基づく交通まちづくりの成果といえる。欧州の事例をそのまま日本には適用できなくとも、良いところを学ぶことで活力を取り戻せるはずだ。欧州における最新の取り組みと背後にある考え方、日本の交通政策の歴史的経緯を踏まえつつ、これからの日本に求められる具体的な戦略を提言する。

内容説明

欧州では、大都市も地方都市も、街の空間を再編し、多様な移動の選択肢を提示することで豊かな生活を実現しつつある。これはＥＵが提示した「持続可能な都市モビリティ計画（ＳＵＭＰ）」に基づく交通まちづくりの成果といえる。欧州の事例をそのまま日本には適用できなくとも、良いところを学ぶことで活力を取り戻せるはずだ。欧州における最新の取り組みと背後にある考え方、日本の交通政策の歴史的経緯を踏まえつつ、これからの日本に求められる具体的な戦略を提言する。

目次

第１章　モビリティが支える豊かな生活
第２章　オーストリア・フォアアールベルク州の劇的な変化
第３章　フォアアールベルクを変えた「ビジョン・ラインタール」
第４章　持続可能性とはなにか
第５章　モビリティはなぜ重要なのか
第６章　モビリティ計画「ＳＵＭＰ」とは何か
第７章　欧州から何を学ぶことができるのか
第８章　日本の課題と戦略―豊かな未来に向けて

著者等紹介

宇都宮浄人［ウツノミヤキヨヒト］
１９６０年生まれ。関西大学教授、ウィーン工科大学客員教授（２０１７年度、２０２４年度上期）。京都大学経済学部卒業。京都大学博士（経済学）。専門は交通経済学、経済統計。著書に『地域公共交通の統合的政策』（東洋経済新報社、国際交通安全学会賞、日本交通学会賞受賞）、『地域再生の戦略』（ちくま新書、交通図書賞受賞）、『鉄道復権』（新潮選書、交通図書賞受賞）など

柴山多佳児［シバヤマタケル］
１９８３年生まれ。ウィーン工科大学上席研究員、芝浦工業大学客員准教授、運輸総合研究所客員研究員。東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻修了。ウィーン工科大学博士（工学）。専門は交通工学、交通計画。２０２１‐２２年のオーストリア政府「モビリティ保障」研究プロジェクトリーダー（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[skunk_c]

ヨーロッパの小都市で日本では考えられないような交通へのアクセシビリティが実現している話が前半に登場。当然収支はどうなっているのかと思うわけだが、その交通手段だけでないまちづくりを考え、その上で公的資金なども入れながら、魅力ある街を作り、人を引きつけていくという発想は新鮮だった。後半はヨーロッパのSUMPという交通を軸にした目標設定、参加型の街作りの指針を解説しているが、日本ではなかなかもてない発想で、赤字路線を切り捨て、地域の魅力を減らし、人口流出という悪循環からの脱却への大いなるヒントと思った。

2024/12/18

[うえぽん]

交通経済学、交通工学の識者2名が、欧州等の取組を参照しつつ、日本における持続可能な交通まちづくりの理想を描いた本。宇都宮、富山、ひたちなか、小山という国内の優良事例に加え、僅か人口41万のオーストリア・フォアアールベルク州での大都市並みの公共交通サービス実現までの道筋を紹介。EUでは交通アクセスやQOLの向上を目指し、初期段階から住民参加を重視し、交通手段分担率を主目標としたSUMPの策定実行が肝だとするが、日本では公共交通に係る公民の役割分担の見直しに加え、収益性と財源の捉え方の変更が必要になるだろう。

2025/01/04

[おせきはん]

日本の交通政策が既存の民間事業者による事業継続に配慮したものとなっており、人々の移動という視点から交通のあるべき姿を論じ尽くせていない状況を、欧州との比較から具体的に理解できました。日本にも優良事例はありますが、なかなか同様の取り組みが広がらない状態が続いているのは、そのことに一因があるのではないかと思いました。

2025/01/11

[とみやん📖]

ヨーロッパの事例を通じて、公共交通が社会や地域に対して果たしている役割の大きさを主張されている。日本では交通機関は民間が経営していて、国が路線や運賃の認可をしているものの、採算が合わなければ減便や廃止がなされるが、ヨーロッパでは、まちづくりに欠かせず、市場の失敗が発生する分野であり、公共負担が当たり前と捉え、国や州、市が、維持に義務を負うとともに、プランも市民参加による議論やエビデンスに基づく検討を踏まえて作成し、財源も駐車場料金や税金などにより確保しているとのこと。彼我の差は大きい。

2025/01/23

[木ハムしっぽ]

多様な交通手段を整備することが快適なまちづくりを実現できる肝だという、目からウロコの政策を展開する。国内では宇都宮市がその好例で路面電車を引くことで渋滞が緩和し、電停を中心に街が発展しつつある。利便性の高い公共交通機関を先回りして提供し、車社会からの脱却に成功しているオーストリアの地方都市フォアアールベルク。一度は訪れてみたい。

2024/12/21