アメリカ帝国衰亡論・序説

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アメリカ帝国衰亡論・序説

  • 中西 輝政【著】
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  • サイズ B6変判/ページ数 263p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784344031579
  • NDC分類 312.53
  • Cコード C0095

内容説明

移民排斥、孤立主義、日本企業批判、イスラム・北朝鮮との開戦?…トランプの絶叫は、大国の断末魔の悲鳴である。「米国なき世界」に備え、今こそ日本は自立せよ。覇権国アメリカの「終わりの始まり」8つのシナリオ。

目次

プロローグ 覇権国・アメリカの「終わりの始まり」
衰亡のシナリオ1 北朝鮮危機に隠されたトランプ・アメリカの「悪あがき」
衰亡のシナリオ2 トランプで加速する、アメリカ自滅の「三つの大罪」
衰亡のシナリオ3 トランプの孤立主義は建国の理念を裏切る
衰亡のシナリオ4 アメリカに潜む階層・差別の矛盾を露呈するトランプ
衰亡のシナリオ5 失敗した「アメリカ化」と、アメリカ・ファーストの行方
衰亡のシナリオ6 “グレイト”宣言は、もはやグレイトたり得ないアメリカの窮状
衰亡のシナリオ7 “パクス・トランピアーナ”の虚妄
衰亡のシナリオ8 中ロの圧力に屈し、イギリスとともに「離脱」に向かう罠
エピローグ―アメリカ衰亡の時代に備え、日本の生きる道を考えておくこと

著者等紹介

中西輝政[ナカニシテルマサ]
1947年、大阪府生まれ。京都大学法学部卒業。ケンブリッジ大学歴史学部大学院修了。三重大学助教授、スタンフォード大学客員研究員、静岡県立大学教授、京都大学大学院教授を歴任。2012年に退職し、現在は京都大学名誉教授。専攻は国際政治学、国際関係史、文明史。石橋湛山賞、正論大賞受賞。『大英帝国衰亡史』(毎日出版文化賞・山本七平賞受賞、PHP文庫)など著書多数(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

ネコ虎

11
薄い本とはいえ、ほとんどが曖昧な根拠とふわっとした記述で納得感が湧いてこない。何だかがっかりの本。やっつけ仕事の感。著者の本はほとんど読んだことがないが、保守派として有名だからそれなりの主張があると思っていた。オバマを評価したり、トランプについても上っ面しか見ていない。また財政再建にしっかり取り組めと言ったり、自由貿易礼賛、TPP大事とか、中国がアメリカを追い越すとか、AIIBを凄いみたいに言うなど経済的な知見がおざなりであることがよくわかった。雑な印象なのは講演を本にしたのかな。2017/10/07

九曜紋

10
著者は私が思うに、国際政治学者としては分析力の確かな保守派の論客のひとり。彼が言うには、北朝鮮危機、米朝戦争の危機は日本にとって問題の本質ではない。米国は核兵器を持つ国とは決して戦争をしないからである。またトランプ大統領の「アメリカ・ファースト」、他国への不介入主義も歴史の必然である。日本人が真に憂うべきは中国の覇権主義であり、米国が日本に代わって中国と対峙しない以上、国益を護るためには自主防衛するしかないという従来の主張は変わらない。「自主防衛」という言葉でさえタブー視するこの国に未来はあるのだろうか。2017/08/03

牧神の午後

6
特に前半部分、根拠が明確でなく感覚的な物言いが目立つ上に経済面をかなり軽く考えている節があって、よんでいて??が飛び交う。ただ、経済的格差が広がり、left behindな人々の被害意識が増えつつあって、それはアメリカという国が抱える内在的な課題である以上、もはや国体が限界を迎えているのかもしれない、という問題意識は非常に同感で、一方で中国という脅威にどう対応するか、という点も考えないといけないのは全く同感。結論には同意しかねる部分もあるけど(笑)2019/11/17

くらーく

3
トランプ大統領からバイデン大統領へ。それでも、アメリカの衰亡は変わらない。。。のだろうね。経済的にはあと10年程度でしょうかね。今のままなら。厄介だねえ、中華人民共和国は。政治は共産主義、経済は資本主義。政治が自由民主主義ならまだしもねえ。本当に日本は米中ロの間で大変だなあ。 自立せよ、か。沈黙の艦隊ですな。2021/03/25

dantom

1
中西先生の著書を読むのは初だが、反トランプ志向が強い為に、中国を過大評価している感がある。米国が衰退のとば口に立っているからといって、日本はアメリカから自立するしかないというのは乱暴。軍事面ひとつを取っても、日本単独で周辺国の露中朝韓と渡り合うには、莫大かつ実現不可能な防衛予算が必要で、同盟としての米国の存在は不可欠。自立というよりは依存度の低減ではないか。アングロスフィアという観点は初めて知った。TPPを通して、日本はEUを離脱する英国とも協力関係を結び、日米英の枠組みを作るのもアリではないかと思う。2018/10/22

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