出版社内容情報
従来の経済学は人間を経済合理性のみに基づき行動すると仮定している。しかし現実には経済合理性の仮定だけでは現実の経済現象をうまく説明できない場合がみられる。行動経済学は、経済合理性だけではなく行動主体である人間の心理的な要因をも取り込もうとする立場にある。本書では家計行動と企業行動に焦点を当て、分析を試みる。
はじめに
第1部 家計の経済行動
第1章 消費行動と貨幣錯覚[塚原康博]
1. 序論
2. 調査の概要
3. サンプル属性
4. 分析結果
5. 結論
第2章 生涯にわたる消費行動[塚原康博・松崎慈恵]
1. 序論
2. 先行研究のサーベイ
3. モデル
4. 学生調査の概要と分析結果
5. 結論
第3章 国民健康保険被保険者の受診行動[佐川和彦]
1. 序論
2. データ
3. 分析結果
4. 結論
補論 歯科受診率以外のケースについて
第4章 人間の行動動機と労働者の行動[塚原康博]
1. 序論
2. 調査の概要と標本属性
3. 人間の行動動機
4. 低賃金の受け入れおよび労働意欲
5. 行動動機と低賃金の受け入れおよび労働意欲との関連
6. 年齢と行動動機および低賃金の受け入れ・労働意欲との関連
7. 結論
第5章 アイデンティティと夫婦間の家庭内労働分担行動[安藤潤]
1. 序論
2. アイデンティティの経済学
3. 実証分析
4. 結論および政策的インプリケーション
第2部 企業の経済行動
第6章 日本企業におけるリアル・オプション指向[山本昌弘]
1. 日本企業の投資決定に関する実態調査
2. リアル・オプションという新たなフレーム
3. キャッシュ・フロー情報の制度化
4. 投資プロジェクトの評価技法
5. 日本企業におけるリアル・オプション
6. 純現在価値法と投資事後監査
7. 結論
第7章 投資決定要因の効果の非対称性[千田亮吉・塚原康博]
1. 序論
2. 投資行動に関する先行研究
3. 調査の概要
4. 分析結果
5. 結論
第8章 税制改正と企業の投資機会[永冨隆司]
1. 序論
2. Tax-adjusted Qの推計モデルの導出
3. 製造業企業の投資機会の動向
4. 結論
付論 データの出所および変数作成の方法
第9章 投資の決定におけるキャッシュ・フローの役割[千田亮吉]
1. 序論
2. 先行研究
3. データの収集および加工
4. 推計結果
5. 結論
付論 各データの作成方法
第10章 企業の経営環境と技術革新[馬場正弘]
1. 序論
2. プロスペクト理論に関するいくつかの概念
3. 技術革新と企業の行動理論：先行研究
4. 利用した調査の概要
5. 基本的な変数に関する仮説と計測
6. プロスペクト理論に関する仮説と計測結果
7. 結論
付録 アンケート調査の質問票
索引
内容説明
経済合理性だけではなく行動主体である人間の心理的な要因も取り込もうとする行動経済学の本格的専門書。家計行動と企業行動に焦点を当て、分析を試みる。
目次
第１部 家計の経済行動（消費行動と貨幣錯覚；生涯にわたる消費行動；国民健康保険被保険者の受診行動；人間の行動動機と労働者の行動；アイデンティティと夫婦間の家庭内労働分担行動）
第２部 企業の経済行動（日本企業におけるリアル・オプション指向；投資決定要因の効果の非対称性；税制改正と企業の投資機会；投資の決定におけるキャッシュ・フローの役割；企業の経営環境と技術革新）
著者等紹介
千田亮吉［チダリョウキチ］
１９５５年埼玉県生まれ。１９８４年慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得。現在、明治大学商学部教授
塚原康博［ツカハラヤスヒロ］
１９６０年東京都生まれ。１９８８年一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得。現在、明治大学情報コミュニケーション学部教授
山本昌弘［ヤマモトマサヒロ］
１９６０年奈良県生まれ。１９８９年京都大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得。現在、明治大学商学部教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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