ドイツに学ぶ地域からのエネルギー転換―再生可能エネルギーと地域の自立

寺西 俊一/石田 信隆/山下 英俊【編著】

家の光協会（2013/05発売）

• サイズ B6判／ページ数 205p／高さ 19cm
• 商品コード 9784259547448
• NDC分類 501.6
• Cコード C0036

出版社内容情報

原発依存を継続するのか、再生可能エネルギー転換の道を歩むのか。日本の原発事故をきっかけに脱原発に舵をきったドイツでは、国の政策と協同組合が大きな役割を果たす。日本のエネルギー転換に求められるものとは。

序　章　ドイツに何を学ぶか－自然資源経済の新たな可能性
１．人間社会本来の経済的営みとしての自然資源経済
２．自然資源経済の危機と再生への取り組みの重要性
３．再生可能エネルギー資源のポテンシャルをどう生かすか
４．これからのエネルギー選択のための判断基準
５．ドイツが示す自然資源経済の新たな可能性

第１章　エネルギー自立村の挑戦―3つの事例から
１.　アシャ村：行政と村民の協同でめざす創エネと省エネ
２. グロースバールドルフ村：エネルギー協同組合がめざす「村のお金は村に！」の理念
３.　マウエンハイム地区：地域に価値を生む市民出資による株式会社
４.　地域の担い手たち

第２章　政策的な後押しで着実に進むエネルギー転換
１．再生可能エネルギー利用の飛躍的な進展
２．再生可能エネルギーを促進した政策――３つの重要なステップ
３．再生可能エネルギー促進政策の評価
４．再生可能エネルギー促進政策に対する批判の検証

第３章　期待される協同組合―地域のための最良の選択
１．ドイツの協同組合と再生可能エネルギー
２．ドイツにおけるエネルギー協同組合の発展
３．なぜ協同組合という組織形態が適しているのか
４．日本の協同組合の再生可能エネルギーへの取り組み
５．電源別に、どのような取り組み方をすべきか
６．ドイツの経験をどう生かすか

第４章　期待される地域金融―ドイツと日本の比較から
１．再生可能エネルギーと事業計画
２．再生可能エネルギーのファイナンス方法
３．南ドイツの各地域におけるファイナンス事例
４．再生可能エネルギーをめぐるドイツの地域金融の特徴
５．ドイツの地域金融からの日本への示唆

終　章　日本でも地域からのエネルギー転換を
１．ドイツにおけるエネルギー転換の意義
２．日本において地域からのエネルギー転換を進めるために

【著者紹介】
一橋大学大学院経済学研究科教授。自然資源経済論プロジェクト代表。日本環境会議事務局長、環境経済・政策学会副会長。主な著書に『地球環境問題の政治経済学』（東洋経済新報社）、『環境共同体としての日中韓』（監修、集英社新書）など。

内容説明

どうなる？どうする？日本のエネルギー問題。原発事故の現実を見据えて、これからのわが国のエネルギーのあり方を考える必読書。

目次

序章　ドイツに何を学ぶか―自然資源経済の新たな可能性
第１章　エネルギー自立村の挑戦―３つの事例から
第２章　政策的な後押しで着実に進むエネルギー転換
第３章　注目すべき協同組合―地域のための最良の選択
第４章　期待される地域金融―ドイツと日本の比較から
終章　日本でも地域からエネルギー転換を

著者等紹介

寺西俊一［テラニシシュンイチ］
一橋大学大学院経済学研究科教授。自然資源経済論プロジェクト代表。日本環境会議事務局長、環境経済・政策学会副会長

石田信隆［イシダノブタカ］
（株）農林中金総合研究所理事研究員、一橋大学大学院経済学研究科客員教授

山下英俊［ヤマシタヒデトシ］
一橋大学大学院経済学研究科准教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[壱萬参仟縁]

ドイツからは、昨日、拙報告にて、クラインガルテンやグリーンツーリズムを紹介し、なんとか中山間地域の維持可能な手法について考えた。菜の花でバイオエタノール、小水力など自然エネルギーの循環型社会を実践する、大町市のNPOもある。１３、１８６頁で指摘されている、耕作放棄地や無居住地域の問題。すでに、再生活動されている地域もあるが、昨日の議論では、産業として各種人材をネットワーク化し、その地で暮らせる経済を構築すること。職人技を生かして、コミュニケーション活性化していかないと、都市の一部住民の自己満足では・・・。

2013/06/15