円安が日本を滅ぼす―米韓台に学ぶ日本再生の道

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円安が日本を滅ぼす―米韓台に学ぶ日本再生の道

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  • サイズ 46判/ページ数 240p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784120055386
  • NDC分類 332.107
  • Cコード C0033

出版社内容情報

日本はいま先進国の地位を失う瀬戸際に立たされている。さまざまな経済指標がそれを示している。

一人あたりGDPがOECD平均に追いついたのが1970年代の初めだった。この時に日本は先進国の仲間入りをし、一時はアメリカより豊かになった。

しかし、1990年代の中頃以降、日本の成長がストップし、日本はさまざまな国に抜かれた。

これを食い止めなければ、約50年間続いた日本の先進国の時代は終わってしまう。

本書は、賃金を中心に、日本経済の衰退がなぜ生じたのか、それを克服するには何が必要かを考える。

内容説明

日本は成長がストップし、さまざまな国に抜かれた。これを食い止めなければ、約50年間続いた先進国時代は終わってしまう。国が行うべきは、変化を阻害している諸要因を除去することだ。日本を衰退させた基本的原因は、中国工業化への対処の誤りだ。本来は、技術革新で中国製品と差別化を図るべきだった。しかし、日本は、中国との価格競争で苦境に陥った産業を救済するため、賃金を抑え、かつ為替レートを円安に誘導した。そのために、古い産業が残り、技術革新が停滞して、経済全体が衰退したのだ。

目次

第1章 日本が先進国だった時代が終わろうとしている
第2章 どうすれば賃金が上がるのか?
第3章 円安政策こそが日本経済衰退の基本原因
第4章 日本衰退の基本原因は、中国工業化への対処の誤り
第5章 未来に向かって驀進する世界の企業群
第6章 韓国、台湾の成長は今後も続き、日本を抜く
第7章 日本企業はどこに行く?
第8章 日本再生のために政府は何を出すべきか

著者等紹介

野口悠紀雄[ノグチユキオ]
1940年(昭和15)、東京生まれ。63年、東京大学工学部卒業。64年、大蔵省入省。72年、エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

やいっち

76
再読必須! 「日本はいま先進国の地位を失う瀬戸際に立たされている。この間経済発展を遂げてきた米・韓・台との比較から、日本の問題を炙り出す。日本復活のための方途を具体的・包括的に論じる。」という内容。2022/06/14

tetsubun1000mg

7
戦後からバブル期を経て先進国の中での日本経済の状況を解説している。 特に競争相手となる米・韓国・台湾との比較がグラフや数字で表されており大変分かりやすい。 家電メーカーは半導体や液晶パネルなど自社開発から生産までの「垂直統合」の製造体制を構築するも欧米主導のドル・ユーロ安の政策に取り込まれて対応できなかった。 現在世界をけん引するGAFAM、BATHはすべてIT企業であり、自社で製品を作っている会社は無いのが現実。 日本で競争力を持っている自動車産業もEV化、自動運転などの対応で追いかけようとしているが?2022/07/21

JITSUMAI

2
円安が日本を滅ぼすとタイトルには書いてあるが、実際には円安は日本衰退の一要素程度にしか書かれていない。というか、円安のせいで日本が国際競争力を失ったという著者の論理は無理がないか? 円安はあくまできっかけの一つに過ぎないと思うんだけど。2022/08/02

Go Extreme

2
日本はどこで間違えたのか?: 日本は先進国の地位を失うか アメリカ、韓国、台湾の比較から日本再生の手掛かりをつかむ 社会の構造を一変させるほどの変革が必要 補助<補助をやめること 現状を率直に正しく理解する 日本が先進国だった時代が終わろうとしている どうすれば賃金が上がるのか? 円安政策こそが日本経済衰退の基本原因 日本衰退の基本原因は、中国工業化への対処の誤り 未来に向かって驀進する世界の企業群 韓国、台湾の成長は今後も続き、日本を抜く 日本企業はどこに行く? 日本再生のために政府は何を出すべきか2022/07/10

kaz

1
著者の主張を導くために数値を集めている印象もあるが、視点そのものは参考になる。図書館の内容紹介は『国が行うべきは、変化を阻害している諸要因を除去することだ-。経済発展を遂げている米・韓・台との比較から、日本の問題を炙り出す。「ダイヤモンド・オンライン」ほか掲載をもとに書籍化』。 2023/05/04

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