新潮新書 観光立国の正体

藻谷 浩介/山田 桂一郎【著】

新潮社（2016/11発売）

• サイズ 新書判／ページ数 265p／高さ 18cm
• 商品コード 9784106106927
• NDC分類 689.21
• Cコード C0263

出版社内容情報

地方から日本を再生させるための処方箋を、地域振興のエキスパートと観光カリスマが徹底討論「おもてなし」は日本人の都合の押しつけである。観光地の現場に跋扈する「地元のボスゾンビ」たちを一掃せよ！ 地方から日本を再生させるための処方箋を、地域振興のエキスパートと「観光カリスマ」が徹底討論。

藻谷 浩介［モタニ コウスケ］

山田 桂一郎［ヤマダ ケイイチロウ］

内容説明

爆買い、インバウンド、東京オリンピック…。訪日外国人の急増とデフレの慢性化で、国策としての「観光立国」への期待が急速に高まってきた。しかし、日本のリゾート・観光地の現場には、いまだに「団体・格安・一泊二日」の旧来型モデルに安住している「地域のボスゾンビ」たちが跋扈している。日本を真の「観光立国」たらしめるには何が必要なのか。地域振興のエキスパートと観光のカリスマが徹底討論。

目次

１　観光立国のあるべき姿（ロールモデルとしての観光立国スイス；地域全体の価値向上を目指せ；観光地を再生する―弟子屈町、飛騨市古川、富山県の実例から；観光地再生の処方箋）
２　「観光立国」の裏側（エゴと利害が地域をダメにする；「本当の金持ち」は日本に来られない；「おもてなし」は日本人の都合の押しつけである）

著者等紹介

藻谷浩介［モタニコウスケ］
１９６４（昭和３９）年山口県生まれ。日本総合研究所主席研究員

山田桂一郎［ヤマダケイイチロウ］
１９６５（昭和４０）年三重県生まれ。スイス在住の「観光カリスマ」。ＪＴＩＣ、ＳＷＩＳＳ代表。和歌山大学客員教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[おかむら]

後半の対談部分が楽しい毒舌。自治体や観光協会、旅館組合、広告代理店、旅行代理店の利権しがらみ忖度が地域再生の足枷に。イベントやキャンペーンってなるほどそういう仕組みなのねー。あと外国人観光客の目線で見るとまだまだ不便な日本。YOUは何しに見てるだけでは気づかなかったよ。そして個人的には新しい試みをなにもしてないような寂れた観光地(熱海とか)も好きなので逆の意味でも参考になりました。

2017/04/28

[T2y@]

観光地から、訪れる人も住まう人にも〝感幸地〟へ変わる事。モデルケースとして紹介されている、スイス ツェルマットに俄然興味津々。山登り・スノボの為、山岳地方を訪う機会が多い私としては、有名温泉地の、うまく行っている観光組合と、そうでないところの、実名暴露がなかなかに刺激的。提言にあった、旅館の所有と、経営をわける考え方はなるほどなと。確かに、星野リゾートも運営特化モデルで成功を収めている。

2017/01/24

[有坂汀]

昨今、巷をにぎわせている「爆買い」「インバウンド」…。訪日外国人観光客と「失われた20年」とも評される中で打ち出される国策としての「観光立国」。しかし、いまだ日本の観光・リゾート地の現場に蔓延るのは、旧来型の観光ビジネスモデルである「団体・格安・１泊2日」の旧来型であり、本書では、辛らつな表現をしている「地域のボスゾンビ」たちの存在が改革を阻害していると本書は対談と論考と提示されております。観光都市を謳っている自治体の人間が本書を読むと、さぞかし耳の痛いことばかりが綴られ、または語られているのだろうなと。

2025/02/04

[警蓮社峻譽身阿]

著者の藻谷氏に惹かれて読了。『デフレの正体』でも言及されていた外貨を稼ぐための最良の方法が観光と。既存のプロダクトアウト発送のオナニーおもてなしを酷評。もっと有機的かつマーケットインの観光サービスの徹底を行わないと外貨を稼ぎ続ける観光産業は育たないとの意見。自分の経験でも、箱物には興味が向かないが、多少高くても地元名産の食事にはお金を出せる。また”点の観光”は思い出は希薄だが、ストーリーのある観光ができれば思い出に残る。「そこだけ、今だけ、あなただけ」がキーワード。

2019/04/20

[ろべると]

各地の観光地の再生や活性化に取り組んできた著者。地域住民が一体となって新たな取り組みを始めており、成果が出ている所もある。しかし本書全体を重苦しく覆うのは、行政や地元観光業のドン、大手旅行会社や鉄道会社などの無理解や圧力との戦いである。キャンペーン広告を打ち、団体旅行客が一泊だけの滞在で落としていくお金で食いつなぐ日々。そして行政による一律ディスカウントでの振興策。旅行者数だけが評価の指標。終わった後は何も残らずリピーターも来ない。観光だけでないが、この構造的問題が変わらない限り、日本の将来はないだろう。

2023/05/22