2040年の防災DX

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2040年の防災DX

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  • サイズ 46判/ページ数 178p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784065378694
  • NDC分類 369.3
  • Cコード C0036

出版社内容情報

置いていかれるな!
2040年、日本の防災はここまで進化する!

本書では、2040年の防災の未来像と最新の防災技術、それにかかわる防災の受け入れの問題点を徹底的に解説する。
著者は、民間企業ではソニーグループやNNT、公共機関では福井県や愛知県にも導入された、防災専門企業株式会社spectee(スペクティ)の代表取締役 CEO村上建治郎氏である。

【編集部のコメント】
災害大国日本。
その防災への取り組みはハザードマップや緊急地震速報など、日々進化を続けています。
しかしながら、最新の防災について我々一般市民が知る機会はあまりありません。
災害に直面し、一分一秒の判断が生死を分ける状況において、
防災に関する知識によって正しい判断をできるかもしれません。
これは、決して他人事ではなく、大災害がどこでも起こりえる日本だからこそ、
本書によって、正しい最新の防災を知って欲しいのです。

【こんな方におすすめ!】
・防災について学びたい、知りたい方
・これからの日本の防災に興味がある方
・海外の防災について知りたい方
・企業の防災への取り組みについて知りたい方

【目次】
第1章 2040年、「防災DX」はここまで変わる
第2章 日本の自治体の課題・問題点
第3章 企業における防災DX戦略
第4章 グローバルケーススタディ(世界の自治体、企業)


内容説明

革新的な発展を続けるAI。最先端の技術で災害にどう立ち向かうのか。災害大国日本で、国や企業が取るべき行動とは?

目次

第1章 2040年、「防災DX」はここまで変わる(AI フェイク情報など懸念はあるものの、活用範囲は広いSNS;ドローン 即時対応可能な体制づくりが課題 ほか)
第2章 日本の自治体の課題・問題点(能登半島地震の現場で何が起こっていたか;防災DXをはばむ壁(1)「予算の壁」 ほか)
第3章 企業における防災DX戦略(気候テック、脱炭素の潮流;期待される大学系ベンチャーキャピタル ほか)
第4章 グローバルケーススタディ 防災DXの世界の動き(Society5.0で向上する「OSINT」の精度;欧米と日本、アジアの防災DXの違い ほか)

著者等紹介

村上建治郎[ムラカミケンジロウ]
株式会社Spectee代表取締役CEO。1974年東京都出身。米国ネバダ大学理学部物理学科卒業後、ソニーグループのIT関連会社に就職し、デジタルコンテンツの企画等に従事。その後、米バイオテック企業にて事業開発、米ネットワーク機器大手のシスコシステムズにてパートナービジネスの構築等を経て、2011年に発生した東日本大震災での災害ボランティアの経験から、被災地の情報をいち早く正確に伝える情報解析サービスの開発を目指し、ユークリッドラボ株式会社(現・株式会社Spectee)を創業。2011年に早稲田大学ビジネススクールにてMBAを取得、2024年には文部科学省からアントレプレナーシップ推進大使に任命(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

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Go Extreme

1
未来の防災DX:AI活用 ドローン即時対応 ロボティクス救助 人工衛星監視 インターコネクティッド防災 自治体:知識継承の壁 地方議会との調整 職員スキル向上 SNS情報管理 地域防災強化 防災DX戦略:BCP強化 AIリスク分析 データ駆動型意思決定 IoT防災監視 フィードバック最適化 事例:米国消防ドローン 欧州洪水デジタルツイン 国際防災協力 災害データ共有 AI解析最適化 防災技術輸出 未来展望:リアルタイム情報共有 自動化避難指示 レジリエンス強化 国際標準化 予測分析高度化 データ駆動社会2025/03/05

卓ちゃん

0
遠く離れたところの災害の状況が今ではリアルタイムで確認できるようになっている。自分は成果品を見せてもらうだけで、この技術を構築する人たちの苦労や能力は、とても想像がつかない。さて、営利を目的とする民間企業のイオンが、災害発生時の物資供給や一時避難の拠点になるなど、防災上重要な役割を果たすことが期待されて「指定公共機関」になっている。たしかに、イオンは今や公共施設のように感じてしまう。2025/03/31

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