世界と日本の行方 2024―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.490

著者名：週刊東洋経済編集部【編】

東洋経済新報社（2026/01発売）

内容説明

【スペシャルインタビュー】2024年の世界と日本の行方は？　国際政治、グローバルリスク、米大統領選、ポスト資本主義、女性活躍、気候変動、デジタル覇権主義、テクノロジーと民主主義、ダイバーシティー、日本アニメ、Ｚ世代マネジメント、日本の産業・財政政策など15のテーマを話題の識者が語る。フランシス・フクヤマ、イアン・ブレマー、ジョン・ボルトン、安藤優子、市川沙央、富野由悠季、森林貴彦など16名の諸氏に登場してもらった。

本誌は『週刊東洋経済』2023年12月23日・30日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

目次

【グローバルポリティクス】「世界は20世紀に回帰した　権威主義に最も近いのは米国」（フランシス・フクヤマ）
【グローバルリスク】「『殲滅戦』が再生産する抵抗勢力　思想に対する戦争はできない」（イアン・ブレマー）
【ドナルド・トランプ】「2期目のトランプはさらに危険　立憲制そのものが弱体化」（ジョン・ボルトン）
【ポスト資本主義】「地球に迫る大量絶滅の危機　強欲な資本主義文明は終焉」（ジェレミー・リフキン）
【女性活躍】「自民党の“女性活躍”は人権軽視　女が媚びず、男化せず生きられる世に」（安藤優子）
【産業政策】「民に任せるのが原則だが今は政府が前に出る必要」（西村康稔）
【気候変動】「地球温暖化はさらに深刻化　市民の手で政策変更を」（江守正多）
【デジタル覇権主義】「マーケット主導の米国モデルは限界に」（アニュ・ブラッドフォード）
【テクノロジーと民主主義】「人間を補完する労働者寄りのＡＩが必要」（ダロン・アセモグル）
【財政】誌上討論　『ザイム真理教』　財政均衡主義はカルトか！？（森永卓郎・土居丈朗）
【シェアリングエコノミー】「ライドシェアの解禁をシェアエコ化の一里塚に」（川邊健太郎）
【小売流通】「賃上げがインフレ上回り24年の消費は持ち直す」（井阪隆一）
【ダイバーシティー】「障害者雇用はまるで『隔離政策』　人の違いは線引きできない」（市川沙央）
【日本アニメの未来】「アニメブームは今が頂点　デジタルで作品性が劣化」（富野由悠季）
【Ｚ世代マネジメント】「上司も成長したいと思えば部下の意見に感謝できる」（森林貴彦）