子育て支援の経済学

著者名：山口慎太郎

日本評論社（2024/08発売）

• ISBN：9784535559035

内容説明

多くの人が働き方や家族のあり方を模索するいま、必要なのは「次世代への投資＝子育て支援」。そのエビデンスを、この一冊に凝縮！

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[きみたけ]

著者は東大大学院経済学研究科の山口教授。子育て世代はもちろん日本社会や政策について関心のある人々を広く対象にしてます。各章の最後に数学補講があって全体的に大学の講義の雰囲気がありました。子育て支援で出生率向上を目指すが現金給付は必ずしも出生率の引き上げにつながらないので、支給方法や支援のあり方が問われるところだと思います。また、育休制度を導入している企業が増えてきたものの、こちらも制度があってもなかなか使わないのが実態で、社内啓蒙や社会的な認知度向上が必要と感じました。

2021/03/23

[まゆまゆ]

これまで行われてきた日本の少子化政策の効果について検証していく内容。現金給付は効果がないとはいえないが、増やしたところで出生率を上げるとまではいえない。男性の子育て参加により女性の負担軽減を達成すると出生率が高まる。保育所の定員を増やしても女性の就業率が伸びていないのはフルタイム勤務を優先する利用調整が原因ではないか。育休3年はシミュレーションでも出生率上昇の効果がないことが明らかに（笑）

2021/03/09

[jackbdc]

論理的でシンプルで冷静。保育園の設置は祖父母の子守りをクラウディングアウトするという正直な分析は好印象。しかし冷静で正直な分析を目の当たりにして改めて気付く。子育て支援と経済学は相性が悪い。子育てという行為は一義的に子供の幸せを追求する行為。子供の幸せは定量化に馴染まない。スジが悪い。経済学は決して万能ではない。著者は子育て支援施策の政策効果を経済学の手法で明らかに出来ると本当に考えたのだろうか？勝手な詮索なら良いのだが、スジが悪いと気付いているのに保身のために研究をするような真似だけはして欲しくない。

2021/07/09

[tacacuro]

様々な子育て支援策が、出生率の向上、子どもの発達、女性の就業率の向上にどのような効果があるのか、EBPMの観点から「質の高い」エビデンスを紹介。例えば「現金給付よりも子育て費用への支援の方が出生率向上効果が大きい」「長すぎる育休はかえって子こどもの発達に悪影響を与える」「保育所の利用調整は、保育を本当に必要とする家庭に届けられていない」可能性が高いことなど、興味深い分析多数。こういった分析を専門家にどんどん量産してもらえるよう、政策の実効と同時に効果を検証できるデータを蓄積していく仕組みの構築が不可欠だ。

2021/02/23

[takao]

ふむ

2024/04/22