日経文庫 教育投資の経済学

著者名：佐野晋平【著】

日経BP（2024/01発売）

• ISBN：9784296119240

内容説明

●データに基づき、最適行動・施策を考える

　「子どもの教育」というと、親が自分の経験値で語ったり、周りの情報を鵜呑みにして行動してしまうもの。そういった「思い込み」を排し、根拠に基づいた論理的分析で結果を導くために、経済学を活用する。現在、様々なデータを入手することが可能になり、企業などでもエビデンスベースで課題解決をするケースが増えている。教育現場でもこのデータをもとにした議論が活発化している。
　
・多くのデータが積み上がり、日本でのデータや分析事例も増えてきた。海外の研究はもとより、本書は日本の分析も多くあるのが特徴。
・コロナ禍によって、家庭学習やICT教育が増えた。その影響などについて、可能な限り分析を試みている。

「学歴はデータ的に優位なのか」「家庭の役割はどれだけ必要なのか」「ゆとり教育は有効だったのか」など、読者の興味に適う内容。

目次

第１章　教育への投資のリターン
第２章　スキル形成のための学校と家庭の役割
第３章　学校の仕組みを経済学で考える
第４章　様々な教育政策の評価
第５章　社会の変化への対応と教育

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

[おせきはん]

教育に関する経済学の研究成果が丁寧に網羅されています。教師の質の評価は難しいようですが、重要な点だと思いますので、今後の研究に期待します。

2024/12/30

[koji]

週刊ダイヤモンドベスト経済書第3位、日経経済図書第5位（2024年）。今年3月、高校授業料の無償化制度拡充で自公維合意がなった直後、先行導入した大阪府で「寝屋川ショック」が起こり大きな波紋が広がった中で、タイミングのいい読書になりました。学校教育における教育経済学の論点が多数網羅されているだけでなく、膨大なデータの実証分析をもとに平易な語り口で問題点が切り込まれており、十分読み応えがあります。断定的な結論がなく物足りない人もいるかもしれませんが、その節度が信頼感のある経済書と感じさせます。良書。コメントへ

2025/05/06

[みかん。]

技術革新に適応するために教育費はどうしたって必要となると思いました。高齢化による財政事情と教育費のトレードオフに注意が必要かと(労働賃金が重要)。日本のジニ係数は数値が増加気味であるものの所得の再分配後のジニ係数は長年さほど変動していないらしい。日本社会は概ね安定した社会といえるでしょう。

2024/07/31

[Cana.t.kazu]

　結局，少人数には大きな成果はない。　ならば，それを少しでも給与に転嫁する。　単純に考えればわかることなんですが，このように考えて手を打たない限り教育の効果が上がらないし，教員の質も上がるはずがない。

2024/03/12

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大学生活を通じて得られるコミュニケーション能力はともかく、人脈は人的資本よりは社会資本では？大学の効果を捉えるなら区別しないでもいいけど、大学の教育自体の価値を見るなら分離したいな。とはいいつつシグナリングor人的資本の話は詳しく書いている。学費援助効果について、人的資本に立てば大学の進学は労働生産性をあげるため社会全体にとってプラスだが、シグナリングなら大卒が増えてシグナルとしては弱くなるため価値を減らす。最終学歴以外の情報で増やす必要(大学名とか)。

2025/05/26