日本経済新聞出版 人口と世界

著者名：日本経済新聞社【編】

日経BP（2023/06発売）

• ISBN：9784296116249

内容説明

人類史上初！人口減時代迫る
忍び寄る停滞とデフレ、不安定な年金制度、移民なき時代の到来・・・
危機にあらがう各国の戦略とは？

・「豊かになる前に進む高齢化」苦しむ中進国
・新たな時代の「移民政策」に揺れる　欧州の懊悩
・「おひとりさま」が標準に　孤独との共生
・「縮む中国」　衰退が招く安全保障上の危機
・出生率を上昇させたドイツの「両親手当」
・「多様さ」認め、寛容な社会目指すデンマーク
・人口より「生産性優先」のシンガポール

これまで人口増を頼りに成長を続けてきた世界。
いまも進みつつある人口の減少は、社会に大きなひずみをもたらした。
一方で、独自の視点から問題に立ち向かう政策が功を奏した国も――
日本の進むべき道はどこにあるのか。
いまある危機を直視し、未来を共に考える日経新聞一面連載を加筆のうえ書籍化。


1章　成長神話の先に
2章　新常識の足音
3章　衰退が招く危機
4章　下り坂にあらがう
5章　わたしの選択
6章　逆転の発想

目次

1章　成長神話の先に
人類史初の人口減時代が迫る
労働輸出国の若者が減り始めた
「出生率1.5」の落とし穴
豊かになる前に進む高齢化
人口減で国力の方程式が一変
停滞とデフレ、「日本病」恐れる世界
「生産性」が国の未来を決める

2章　新常識の足音
「移民なき時代」へ人材争奪戦
公的年金に限界、共助から自助へ
ＡＩとヒトが共生　脅威論を越えて
「おひとりさま」が家族の標準に
財政政策は成長促してこそ

3章　衰退が招く危機
国家存亡、侵攻の野心に火
縮む中国、強権も及ばない

4章　下り坂にあらがう
スウェーデン、人口復活の秘密
カナダ、コロナ下でも移民40万人
韓国、出生率0.81の袋小路
シンガポール、人口より生産性優先

5章　わたしの選択
「まず結婚」が招く少子化
出産で収入６割減「母の罰」
増える「一時滞在型」移民
企業の育児支援が出生率を左右

6章　逆転の発想
人口首位インドを待つ「成長のわな」
ロボット密度を倍増　経済維持へ
出生率3.0のイスラエル、生殖医療の推進力
複数国籍が高度人材獲得の選択肢に
「子どもは負担」覆す日本へ

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[よっち]

人類史上初の人口減時代が迫る中で、忍び寄る停滞とデフレ、不安定な年金制度、移民なき時代の到来・・・日本の進むべき道はどこにあるのか。危機に抗う各国の現状と戦略を探る一冊。豊かになる前に進む高齢化に苦しむ中進国、移民政策に揺れる欧州の懊悩、世界的に広がる孤独との共生、人口減少期に向かう中国の安全保障上の危機、出生率を上昇させたドイツの両親手当、多様を認め寛容な社会目指すデンマーク、・人口より生産性優先のシンガポール。手当を増やせば増えるわけではないことは感じますが、意識改革や継続的なサポートが必要ですね…。

2023/07/16

[サトシ@朝練ファイト]

冒頭よりイラン女性の大学進学率は6割超、合計特殊出生率は1.7とな！ほう。日本の場合、結婚→出産の順が多いと思われるが出生率の高い国は婚外子割合が高い、ふむ。数字に則し現実的な内容でまとめられています。個人的に移民賛成ですが反対する人の方が多いようです。現状に満足しているんでしょうね。

2023/08/17

[かずぼう]

日本だけでなく世界的な問題となっている少子化。 何とか出来ないかと思いつつ読み進める。あった！フランスの少子化対策「子どもを持たないともったいない」と人々が感じるところまで徹底した子育て支援が成果を上げている。エッフェル塔の前でポーズを取っている場合ではない。

2024/01/08

[ta_chanko]

従来の想定を超え、世界の少子高齢化は加速度的に進んでいく。中国も人口減少に入り、これまでのような高度成長は望めなくなる。東南アジアでも今後は少子高齢化していく。移民問題が世界を賑わせているが、今後は移民が来なくなることが問題化する。各国で深刻な労働力不足がおこり、自動化の進展によっても補いきれなくなる。唯一、人口増加が著しいのがアフリカ大陸。アフリカ投資の過熱化が予想される。産業革命以降、爆発的に増加した世界人口は、今世紀半ばにはピークをむかえ、その後は急速に減少していく。どんな世界になるのか？

2023/09/20

[りょうみや]

日本のみならず世界中の少子高齢化状況、人口に基づく世界のパワーバランスがざっくり分かる。アフリカ以外の国が多かれ少なかれ少子化高齢化に悩んでいて、人口爆発の方は気にしなくてよい状況だった。その原因の方は複数の要因の絡み合いとしか言えないらしい。でも女性の社会進出と教育費がかかることが大きい。日経記事の編集版なので様々な国の話がピョンピョン飛んでいき、その点は読み辛い。

2023/09/13