会社とジェンダー―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.386

著者名：週刊東洋経済編集部【編】

東洋経済新報社（2022/02発売）

内容説明

戦後75年の間には、男女雇用機会均等法、育児・介護休業法、男女共同参画社会基本法など、男女格差の解消や女性のキャリア・就労支援などに向け、さまざまな制度整備が進められた。だが、日本の多くの企業へ目を向けると、まだまだ十分には解消できていない。その背景や要因、これからの道筋など、ファクトとデータで考える。
本誌は『週刊東洋経済』2021年6月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

目次

「ジェンダー」をめぐる大問題
ジェンダー問題を理解する必須ワード
女性社外取締役ブームの舞台裏
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「育児と仕事の両立支援はコストではなく投資」（キャシー松井）
女性役員と企業価値の関連性
ＳＮＳ時代のジェンダー炎上
『あつ森』に凝らされた工夫
「無意識の偏見」が招く失敗
履歴書に性別なし、男性産休も
女性の生理に対する正しい理解
【Ｑ＆Ａ】事例でわかるハラスメント法律相談
【人事・覆面座談会】「女性活躍」の理想と現実
体験から振り返る就職差別の構造
女性リーダー「3割」は必須
世界で成果を出すクオータ制
男性学が明かす、男のつらさ
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「女性を無駄遣いする国は、ゆっくり二流に墜ちていく」（上野千鶴子）