日本経済新聞出版<br> バブルの経済理論 低金利、長期停滞、金融劣化

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日本経済新聞出版
バブルの経済理論 低金利、長期停滞、金融劣化

  • 著者名:櫻川昌哉【著】
  • 価格 ¥4,950(本体¥4,500)
  • 日経BP(2021/05発売)
  • ポイント 45pt (実際に付与されるポイントはご注文内容確認画面でご確認下さい)
  • ISBN:9784532358860

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内容説明

■理論経済学者が、世界のバブルを分析、「バブル経済」の本質を歴史と理論から明らかにする。バブルを介して現代のマクロ経済を捉え直す。長期停滞に陥った現在の日本経済の謎を解き明かし、大胆な政策提案も示す、知的刺激に富む独創力にあふれた本格経済書。
■バブルは流転する:
日本、東アジア、アメリカ、中国と、1990年代以降、経済の主役の交代とともにバブルの重心は移動してきた。バブルは国家や地域を替えながら流転する。
■バブルはつながっている:
利子率が成長率を下回ればバブルは起きる。低金利の持続のもとで、国境、地域を越え、個々のバブルは、“つながり”を持つ。
■バブルの本質は「経済の贈与化」:
バブル経済とは、財とバブル=“霞(かすみ)”との不等価交換=贈与にほかならない。国債バブルの膨張により、経済の贈与化が進行、市場経済は縮小する。
■長期停滞の本質:
ゼロ金利が続く経済は、デフレと長期停滞が続くバブル経済そのものである。
■バブルの経済理論:
資産バブルの頻発、長期化するデフレと流動性の罠、拡大する財政と低い国債利回り――。主流派経済学が解決できなかった問題を、バブルの経済理論は統一的に説明できる。

目次

序章 「低金利の経済学」から見えてくるもの

第1章 キンドルバーガーの慧眼

第2章 バブルのミクロ理論

第3章 「低金利」のマクロ経済学

第4章  巨大土地バブルと日本

第5章 住宅バブル・証券化とアメリカ

第6章 小国のバブル

第7章 バブル循環の一般理論

第8章 グローバル・インバランスがつなぐ2つの金融危機

第9章 リーマン危機からコロナ危機へ

第10章 バブルは制御できるか

第11章 デフレと流動性の罠

第12章 国債はバブルか

第13章 贈与経済の黄昏

終章 バブルは流転する

あとがき

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

koji

22
2021年日経・経済図書文化賞受賞作。日本のバブル経済、長期デフレの書物は沢山読んできましたが、現代の各国のバブル事象をこれ程余す所なく描き、経済学の観点から理論的に分析した経済書は初めて読みました。著者の主張を私なりに要約すると、バブルの本質は、利子率<成長率における「低金利」の元で、金融市場の不完全性が存在する時発生し、新興国、経常収支赤字国、小国で危機が増幅するとするもので納得しました。本書の優れた点は、主流と言われる理論を批判的に考察し、何が本質か凝視し続ける姿勢にあります。本書の良書たる所以です2022/01/21

人生ゴルディアス

6
素晴らしい。バブルの歴史的な事例本ではなく、バブルが起きるとすればどういう理論的枠組みで、また現代日本はその仮説から照らしてみるとどうか、という非常に画期的な本だった。特に財政赤字が拡大し続けているのに、どうして国債利回りは低いままなのか、という謎に果敢に立ち向かう。普通金利はプラスであり、「利子率>成長率」が前提となるが、条件付きで「利子率<成長率」が実現されると、強烈な緩和状態となるから必ずバブルが起きる。日本で起きているのは流動性の罠と国債バブルであるとする。ゼロ金利がなぜ悪いかについても解説あり。2023/09/21

天婦羅★三杯酢

5
そもそもバブルって何?というところの話。著者はそれを「それ自体の価値は非常に低いにもかかわらず高値で取引される現象」としている。(p38)だから、1万円札の原価は数十円しかしない以上、紙幣はバブルであると言い切る。正直なところ、そこから?という気しかしない。そして、r>g という、トマ・ピケティの『21世紀の資本論』でがっつり述べた式を(しかし彼に無関係に)引っ張り出し、「r2021/07/17

しゅー

3
★★★主流派経済学は「高金利の経済学」であり、現在の「市場利子率<経済成長率」の状況を説明できない。政府債務(貨幣、国債)はその定義からしてバブル資産だが、ゼロ金利の状態では人々は安全資産として、それらを選好する。等価交換が基本の経済活動において、人々がバブル資産を保有することは「贈与」と言える。経済の贈与化を食い止めるには、最新の情報技術とミスマッチを起こしている金融システムの改革が必須だ。日本経済も金融劣化を食い止め、ゼロ金利からの離脱と財政再建を並行して行うことで、円の国際化を推し進める必要がある。2022/02/13

takao

2
ふむ2024/09/02

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