大前研一 世界の潮流2020～21

著者名：大前研一

プレジデント社（2020/06発売）

• ISBN：9784833423649

内容説明

【内容紹介】
2時間でわかる世界の政治・経済・産業動向の決定版。
コロナ・ウイルス後の世界にも言及!!

◎累計7万部超『世界の潮流』シリーズ
◎2020～21年の世界を分析した渾身作
◎現代を俯瞰できる用語解説付き
◎就職・転職にも役立つ
【著者紹介】
[著]大前研一 Kenichi Ohmae
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

目次

【目次抜粋】
まえがき
第一章 世界経済の動向――日本化=低欲望化する世界
第二章 世界情勢の動向――分断される世界
第三章 二一世紀のあるべき姿――「分断」から「連帯」へ
第四章 日本の動向――劣等感の塊になってしまった日本
第五章 日本はどうすればいいのか？
あとがき

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[HMax]

「コロナ」とは取って付けたような感じですが、これからの日本で活躍するために必要なことが盛りだくさん。日本電産の「市場価格は神の声」、世の中にそういう価格が存在する以上、それを自社のものとし、その価格で利益の出る経営をすべき。出来ないのであれば市場を出ていくべき、人手不足であれば給料を上げよ、給料をあげれないのは経営者が能力不足だから、であれば会社を閉めよというのが大前流。ゴールドマン・サックスの本社、2000年はトレーダーが600人、2017年はトレーダー2人を200人のコンピューターエンジニアが支える。

2020/12/14

[Tenouji]

世界も国も、首都も地方も、組織も個人も、分断する方向に向かっている。かつて憧れた、統一的な理想が意味を無くし、理想を求める言説は「きれいごと」と嫌われる。「自国第一主義」と「ポピュリズム：大衆迎合」。「自分さえよければというエゴ」と「組織の暴走」をメディアが更に加速する。さてさて、どうすればいいのでしょうねぇ。

2020/07/19

[ギルダーツ]

大前研一さんの著書の中では、図解もあり比較的読みやすい本。今の世界情勢を踏まえて、今後の日本のあるべき方向性について書かれてある。企業参謀ならぬ政府参謀になっていただきたいと切に思う。

2020/07/04

[Hatann]

米中覇権争い、香港問題、中東情勢、英国問題、ポピュリズムの台頭により政治リスクが拡大して、国際社会は分断に向かう。トランプ政権は三権分立、マスコミの機能、中央銀行の独立を壊した。全世界的な金融緩和政策により資金がだぶつき株価が実体経済を反映していない。安倍政権はいろいろやろうとし過ぎて結果を残せていない。過去2000年の大半にて中国のGDPが日本の10倍以上であった事実を見据えて、日本は隣りの大国である中国を徹底的に利用するクオリティ国家を目指すべきとする。人の質（教育）と量（移民）の政策も重要となる。

2020/06/20

[yamomappi]

大前のオッサン、自分の頭で構想することが大事とか言いながら、政治論はそのへんのリベラル知識人と大差ないのはどうにかしてほしい。「トランプはアホ」、「安倍はだめなことしかしてない」など。ただ、トピックスのセレクトや情報整理は流石、参考になるので世界最新情勢を俯瞰的に考えるために本棚に置いとく。またビジネスや教育についての着眼点も鋭い。「世界で活躍できるコミュニケーション力や構想力をもったビジネスパーソンも育っていない。‬」はその通りで、そういう人材を増やして行かないと日本の成長はないのだろうな。

2020/11/08