日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

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日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

  • ISBN:9784492396469

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内容説明

「日本人の優秀さ」こそ、この国の宝だ――。

日本在住30年、元ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」、
日本文化に精通する「国宝の守り人」、日本を愛するイギリス人だから書けた!

外国人エコノミスト118人の英知を結集して示す、日本人の未来。
「人口減少×高齢化」というパラダイムシフトに打ち勝つ7つの生存戦略とは。

■筆者からのコメント■
日本に拠点を移してから30年、さまざまな出来事を目の当たりにしてきました。
経済の低迷、それにともなう子どもの貧困、地方の疲弊、文化の衰退
――見るに耐えなかったというのが、正直な気持ちです。

厚かましいと言われても、大好きな日本を何とかしたい。

これが私の偽らざる本心で、本書に込めた願いです。
世界的に見て、日本人はきわめて優秀です。
すべての日本人が「日本人の勝算」に気づき、行動を開始することを願って止みません。
――デービッド・アトキンソン

■主要目次■
第1章 人口減少を直視せよ――今という「最後のチャンス」を逃すな
第2章 資本主義をアップデートせよ――「高付加価値・高所得経済」への転換
第3章 海外市場を目指せ――日本は「輸出できるもの」の宝庫だ
第4章 企業規模を拡大せよ――「日本人の底力」は大企業でこそ生きる
第5章 最低賃金を引き上げよ――「正当な評価」は人を動かす
第6章 生産性を高めよ――日本は「賃上げショック」で生まれ変わる
第7章 人材育成トレーニングを「強制」せよ――「大人の学び」は制度で増やせる

目次

はじめに
第1章 人口減少を直視せよ――今という「最後のチャンス」を逃すな
第2章 資本主義をアップデートせよ――「高付加価値・高所得経済」への転換
第3章 海外市場を目指せ――日本は「輸出できるもの」の宝庫だ
第4章 企業規模を拡大せよ――「日本人の底力」は大企業でこそ生きる
第5章 最低賃金を引き上げよ――「正当な評価」は人を動かす
第6章 生産性を高めよ――日本は「ショック療法」で生まれ変わる
第7章 人材育成トレーニングを「強制」せよ――「大人の学び」は制度で増やせる
おわりに

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

旅するランナー

202
1965年イギリス生まれ、日本在住30年。元ゴールドマン・サックス金融調査室長、2009年に小西美術工藝社入社の著者が、日本愛から人口減少国家日本が進むべき道を提言します。①生産性向上によって高付加価値·高所得経済へ、②企業規模の拡大、③最低賃金の継続的引き上げ、④年齢に関係無く人材育成トレーニング。日本人が持つ「変わらない力」を何とか「変わろうとする力」に変えないとですね。2023/06/01

徒花

140
おもしろかった。長く金融業にいて、日本に住んでいる著者が、日本経済の根本原因とその対処法を提言する一冊。簡単に言うと、日本の根本的な問題は「労働生産性の低さ」であって、その原因は「無駄に中小零細企業が多いこと」であって、そのためには「最低賃金を引き上げる」ことが必要である、と。クドいくらい同じことを繰り返すが、そのおかげで著者の主張がはっきりとして、内容がわかりやすくなっている。調査データや資料など多く引用しているので説得力があるように見えるし、ちょいちょい日本人の有能さをアピールするあたりもうまい。2020/05/08

えちぜんや よーた

109
経営者リストラ論と最低賃金引き上げ論(「新・生産性立国論」)に続いて今回は「成人の再教育論」。平たくいうと「おっさんどないかせなあかん理論」。最低賃金を引き上げたかったら、それなりのトレーニングをしろと。20才そこそこで終わる国の教育は、生産性向上のためにいつでも誰でも受けられる仕組みにしなければならないとのこと。「おっさんどないかせなあかん理論」自体は、ピーター・ドラッカーが何十年も前から言っていることなので珍しいとは感じなかった。ただごまかして逃げることは「一億総貧困化社会」に繋がることを改めて実感。2019/04/14

R

100
先進国中ぶっちぎりで高齢化を招きつつある日本が生き残るためには、生産性向上のために最低賃金を上げ、それができない零細企業は効率悪いから大手に吸収させるのだ。というお話が書いてあったように思います。悪し様な書き方になってしまったけども、理路整然と説明されるとそれしかないと思うところばかりなんだが、最低賃金を上げることで企業が不当に蓄えているものを労働者に再分配させることで生産性が上がるというのは、成る程と思いつつも、そうかなぁとも感じたりするところ。面白かったけど他人事じゃないなぁ。2020/03/25

ue3104

91
世界のトップを切って少子高齢社会に突入している日本。現在、その打開策として消費増税、外国人労働者の活用などが進められているが、それは全く本質的な解決にはならない。筆者曰く、先進国で最も低い生産性を高めること以外に、その本質的な解決はない。どうするか?最低賃金の引き上げにその活路がある。2019/03/18

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