日本経済新聞出版 石油を読む＜第３版＞

著者名：藤和彦【著】

日経BP（2017/03発売）

• ISBN：9784532113704

内容説明

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。
本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。
原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。
著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[coolflat]

82頁。サウジの石油の生産コストは低いが、巨額の石油レント（余剰利潤）を国民に大盤振る舞いすることで、権威主義的な体制を保持している（財政が均衡する原油価格は1バレル＝80ドル以上）。サウジの国家歳入の70％以上を石油収入が占めるモノカルチャー経済は変わっていない。ロシア、ベネズエラ、イランなどの産油国の危機が取り沙汰されているが、これらの国々は曲がりなりにも「選挙」というガス抜きを行っている。国民の政治的権利が全くないサウジで支配者たちが国民を「黙らせる」財源を失ったら、不満が一気に爆発するかもしれない

2017/10/10

[coolflat]

30頁。シェール企業間の競争激化によって技術力・収益力の格差が拡大しているうえ、1油井当たりの寿命は約3年と短命である。新規の投資が少しでも減少すれば、すぐに生産量の低下につながる。「採掘」→「枯渇」→「採掘」という自転車操業が続いている。シェール業界は中小業者の比率が高く、業界内にリーダーが存在しないため、各社は「全員で減産すれば業界全体の利益になる」ことは分かっているが、他社が減産することを期待するばかりで自社は強気の経営姿勢を崩さないという、いわゆる「囚人のジレンマ」に陥っている。

2017/08/13

[NoControl]

三年前に書かれた本であり、当然コロナによる原油市場の暴落のことは書かれていない。ただ、シェールオイルへの過剰投資、石油需要増加の鈍化から、ふとした経済苦境で石油価格の暴落が起こり得ること、サウジアラビアの苦境の予兆が当時の時点から見受けられるなど、コロナ後の石油市場もこの本の内容の延長で説明できる。著者は石油輸入の安定化の観点からロシアからのパイプライン設置を主張するが、パイプラインは供給を止められるリスクはあるものの、敷設の投資回収、供給による巨額利益の確保が優先され、寧ろ両国の関係は安定するという。

2020/09/20

[奈良 楓]

【〇】2017.1頃刊。トランプ外交より、中東情勢やロシア産LNGの是非が印象に残りました。油価の動向に関係のある業界にいるため勉強になりました。

2017/11/05

[g.t]

石油需要は今後も継続して発生するはず。その中で日本はどのように調達をしていくか、足元のロシア-ウクライナ醸成とも絡む観点。

2022/02/23