日本経済新聞出版 サービス立国論―成熟経済を活性化するフロンティア

著者名：森川正之【著】

日経BP（2017/02発売）

• ISBN：9784532356927

内容説明

サービスこそ成長戦略の核心! 　サービス経済化の実態を、豊富なデータと最先端の分析に基づいて明らかにし、日本経済を再び成長軌道に乗せるための政策を提言。これまで包括的に解明されていなかったサービス産業に焦点を当てた、日本を代表する官庁エコノミストによる画期的な日本経済論。
サービス産業は日本経済の7割以上を占めます。それほど重要なのに、これまでその実態は必ずしもきちんと理解されてきませんでした。むしろ、誤解が多かったのです。本書は、このサービス産業をめぐる通念を打破し、製造業とは異なる産業としての特性と必要な政策を、イノベーション、労働市場、都市・地域経済、国際化、景気変動との関連などからとらえた経済書です。また、本書では、製造業のサービス化についても取り上げます。
本書は、統計データや内外の理論・実証研究をベースにさまざまな誤解を正し、成熟経済化している日本の活力を高め、新しい成長を実現するために必要な方策を提示します。いずれも、「新発見」があり、読者に新鮮な視点を提供するものです。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[koji]

この１年、サービス産業の生産性向上を考えそれなりの結論をつけていましたが、今一つピンとこず、ずっと頭にひっかかっていました。その時に本書を読んで目から鱗が落ちました。経営者の問題意識を正しく把握し、的確な気付きを与えるには有益な対話が求められます。本書をもとに要約すると、「生産と消費の同時性」というサービス業の特性を出発点として、高付加価値人材の獲得、海外市場への進出、場所の選択、有用な無形資産投資等の選択肢から採るべき方策を考え出していくことが有益な対話に繋がることが分かりました。良書です。お勧めします

2017/02/09

[HMax]

日本の成長は止まっている！「GDPの70％以上を占めるサービス産業の成長率を上げなければ、日本の成長はない。」をテーマに日本経済の驚きの事実と問題解決の糸口を明確に提示。例えば過去２０年の実質経済成長率が低い原因は景気が悪いのではなく、潜在成長率の低さにある。円安でもモノの輸出は増えていない＝安売りせずじっくり儲けている。人口密度が高くなる（補正後）ほど、出生率は高くなる＝出会いが多い？。通勤時間が1分長くなると既婚女性の労働参加率が0.3％低くなる。少子高齢化、地方消滅を考える良書です。

2016/07/09

[エリナ松岡]

日本のサービス業の生産性に関する様々な側面の実情・問題を、これまで世間に発表された論文や著者独自の分析を統合してうまくあぶり出しており、サービス業生産性についての決定版のような内容です。なかなか読むの苦労しましたが、１つ１つの問題の対して丹念にデータを分析していく姿勢や、そもそも普段考えた事もなかった問題提起（例えば先行き予想と生産性の関係や、政策の不確実性を効果的に抑える手段等）はかなり勉強になりました。

2017/03/12

[Mc6ρ助]

『日本の実質経済成長率は過去20年間平均1%を下回っており・・・労働需給から明らかな通り、日本経済は供給力の天井に近い状態にあり、潜在成長率を引き上げない限り経済成長率を高めることは難しい。・・・そうした中、経済活動の7割以上を占めるサービス産業の生産性に注目する必要性・・・。サービス産業を対象とした経済分析は遅れており、・・・しかし、有効な政策を形成するには、エビデンスの蓄積が不可欠である。(p318)』サービスの経済学はまだまだこれから。でもいつまでも「ものづくり」だけでは日本の経済は救えない。

2016/08/14

[ミッキー]

サービス産業とはいえ、サービス化経済を対象としていて、ホワイトカラーとして、どうあるべきかを語る内容であり、ドキドキしなが読みました。ホワイトのはたらきを正面から肯定していて、頑張ろうという気持ちになりました。メーカーの人にもオススメです。参考になりました。

2017/01/22