内容説明
諸外国のDMOも参考にしつつ、わが国での取り組みを俯瞰した上で、既存の体制が抱える課題を明らかにし、「専門性」「効率性」「成果」の観点からDMOの優位性について考察を加え、「日本版DMO」の向かうべき方向性について記した。DMOから地域商社まで、観光による地方創生の処方箋。
目次
第1章 DMOが必要とされる背景
第2章 観光地域振興の推進体制の現状と課題
第3章 海外のDMO事例
第4章 DMOの基本的な概念とその構造
第5章 日本版DMOにおける官民連携のカタチを考える
第6章 戦略の策定・事業立案の進め方
著者等紹介
大社充[オオコソミツル]
DMO推進機構代表理事/NPO法人グローバルキャンパス理事長/事業構想研究所客員教授。1961年宝塚市生まれ。1985年京都大学卒。在学中、アメリカンフットボール部QBとして京大初の全国制覇に貢献、「年間最優秀選手賞」受賞。1987年エルダーホステル協会の創設に参画。2004年NPO法人グローバルキャンパスを設立して地域主導型観光に取り組む。日本観光振興協会理事在任時、「DMO研究会」を立ち上げ、2011年「DMO推進機構」を設立してDMO研究・概念普及や地域導入支援に取り組む。北海道大学大学院国際広報メディア観光学院・博士後期課程満期退学(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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