日本の核開発：１９３９‐１９５５―原爆から原子力へ

山崎 正勝【著】

績文堂出版（2011/12発売）

• サイズ A5判／ページ数 304p／高さ 22cm
• 商品コード 9784881160756
• NDC分類 539.091
• Cコード C3042

内容説明

核の研究と開発に関わった人びとは、戦時中の軍事開発と広島・長崎の原爆被災の経験を経て、どのように核エネルギーの問題を考えてきたのか。

目次

第１部　戦前・戦中編（発端―陸軍と仁科芳雄；基礎科学を追求する仁科芳雄―真珠湾攻撃後、「基礎研究に邁進」；「物理懇談会」海軍技術研究所からの依頼；仁科芳雄、「お国のために役立つ研究」へ；核の研究開発開始と陸軍への報告書；二号研究の開始；海軍の京都帝大荒勝文策への研究依頼とＦ研究；ウラン資源のドイツへの依頼と国内探査；拡散塔の焼失と理研における二号研究の中止；原爆投下とその調査；戦後研究の開始とサイクロトロン破壊）
第２部　戦後編（米国による原爆投下の正当化論；科学者たちの戦後―原爆から学んだこと；学術研究会議の原爆被害調査と原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）の発足
占領軍による原爆報道検閲と原子爆弾に関する一般国民の意識
学術会議における原子力に関する議論―国内法による規制
アイゼンハワー国連演説と東西原子力外交
原子力予算計上と伏見の原子力憲章案
ビキニ事件の衝撃と原子力三原則
ビキニ事件に対する米国の反応
ｌ学術会議の原子力基本法定の動き
原水爆禁止運動の発展
読売新聞社の「原子力平和使節団」招待と「原子力平和博覧会」
日米原子力協定
原水爆禁止運動の高揚―ラッセル・アインシュタイン宣言と原水爆禁止世界大会
ジュネーヴ原子力平和利用国際会議と原子力基本法
原子力基本法の国会審議
原子力基本法と原子力の１９９５年
周辺諸国から見た日本の核問題
まとめ：原爆被災から原子力計画の開始へ）

著者等紹介

山崎正勝［ヤマザキマサカツ］
１９４４年、静岡県生まれ。１９７２年、東京工業大学大学院理工学研究科物理学専攻博士課程を修了、理学博士。１９７６年、三重大学教育学部講師、助教授。１９８２年、東京工業大学工学部人文社会群助教授（科学概論担当）。１９８８年、同教授。１９９６年、東京工業大学大学院社会理工学研究科経営工学専攻技術構造分析講座教授。現在、東京工業大学名誉教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[メルセ・ひすい]

15―147　小生は核自体成層圏外利用論者！　戦前･戦中･戦後ドイツでウランの核分裂が公表されたのは1939年｡戦前戦中のウラン開発は軍事利用､戦後は原子力の軍事転用を禁じた世界初の原子力基本法による｡核の開発に関わった人々は、原爆被災の経験を経て、核エネルギーの問題をどう考えてきたのか｡原子力政策が始まった１９５５年までの日本の核開発の歴史を辿る。今､福島原発事故後喧しく言われている原発反対は皆無だし､日本の教育自体が原発超促進教育である｡勿論､核の脅威論や対処法はない｡小生は核成層圏外利用と確信する

2012/03/13

[suica]

原子力基本法と日米原子力協定ができる前の1954年当時、原子力事業に関わる主要な問題は軍事転用の危険性だった。それが今では原子力発電の安全性問題と原子力政策の閉鎖性に批判の矛先が向けられるようになった。時代の変化を感じる。

2013/09/29

[coolflat]

第一部は、日本の戦時中からの核開発の話。ウラン濃縮の失敗を繰り返すまま敗戦したため日本の原爆は実現する事がなかった。広島に落とされた原爆から大本営は、残留放射線の危険性を認知していたにも拘らず、それを一切周知しなかったのは、現在の日本の官報複合体にも通ずる事だ。（続く

2012/07/08