目次
第１章 急速に高まる「健康経営」の導入機運（従業員の健康づくりで収益性が向上；依然深刻なメンタルヘルス ほか）
第２章 先進企業ケーススタディー１０（三菱電機―社員の生活習慣を“見える化”して健康目標を明確に；堀場製作所―社食のメニュー改善からトップの健康宣言へ ほか）
第３章 識者が語る「健康経営」（経営と従業員の健康の両立を；健康文化の醸成こそ健康づくりの要）
第４章 参考資料（「従業員の健康づくりに関するアンケート調査」―中堅・中小企業のメンタル対策の遅れが明らかに；「データヘルス事例集」（第１版）―一歩先行く健保２８の取り組み）
著者等紹介
井上俊明［イノウエトシアキ］
日経ＢＰ社日経ヘルスケア編集委員、新規事業開発室プロデューサー（健康経営プロジェクト）。１９６２年生まれ。１９８６年東京大学経済学部経営学科卒業。１９８９年同大学院教育学研究科体育学専攻修了。同年、日経ＢＰ社入社。日経ヘルスケア、日経ビジネス記者を経て、１９９９年３月日経ビジネス編集委員。２００３年４月日経ヘルスケア編集委員、２００４年７月医療局編集委員。２０１０年１１月より再び日経ヘルスケア編集委員。２０１３年４月より現職（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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コジターレ
4
日経ヘルスケアの編集委員が執筆しているので、専門的な内容については得るところがない。しかし、健康経営を推進している企業の事例は参考になった。メンタルヘルス対策は、健康経営の一部に過ぎない。いかに健康全般を見てメンタルヘルス対策を講じるかが大切だと思った。2015/03/27
Yunemo
1
「健康経営」という言葉が根付き始めています。「環境経営」と「健康経営」は企業価値の大きな指標となってくることは間違いないでしょう。生産年齢人口が減少している現在、65歳定年は直近の問題。人を殺して利益を追求する企業はこれから生き残れなくなることは間違いない。アベノミクスでどこまで反映できるのか、社会保障の問題も含めて、ある意味、企業の生き残り策。でも、ちょっとつらいですよね、嬉しさ半分、辛さ半分で読了というのが本音のところ。2014/05/09
