間違いだらけのエネルギー問題

山本 隆三【著】

ウェッジ（2022/06発売）

• サイズ B40判／ページ数 240p／高さ 18cm
• 商品コード 9784863102521
• NDC分類 501.6
• Cコード C0036

出版社内容情報

2021年から起きた欧州エネルギー危機、そしてロシアによるウクライナ侵攻において、EUのエネルギー問題がクローズアップされている。供給の不安定化、化石燃料価格の上昇をもたらしたのは、拙速な脱石炭、再生可能エネルギー導入が原因だった。温暖化対策を進めるための策が、ロシアへの脆弱性を増す結果となってしまったのである。
世界では既に弊害が広がりつつある再エネを、これからさらに増やしていこうとする日本は、「間違った」エネルギー政策で国民の負担を増やし、ますます貧しくなってしまうのだろうか。そうならないために、今「正しい」エネルギー政策への転換が必要である。

内容説明

電気代上昇、停電危機…エネルギー政策で国民が貧しくなる！

目次

序章　国民をさらに貧しくする再生可能エネルギー
第１章　再エネ拡大で繰り返される「悪夢の１０年」
第２章　貧困化する日本の非現実的な温暖化対策
第３章　「環境と経済の好循環」の裏側
第４章　停電から戦争まで　再エネが引き起こす悲劇
第５章　脱炭素と水素社会がもたらす未来
第６章　「ＣＯ２に価格」で世界は大混乱
第７章　日本を衰退させないエネルギーの選択

著者等紹介

山本隆三［ヤマモトリュウゾウ］
常葉大学名誉教授。ＮＰＯ法人国際環境経済研究所所長。京都大学卒。住友商事地球環境部長、プール学院大学（現桃山学院教育大学）教授、常葉大学経営学部教授を経て現職。経済産業省産業構造審議会臨時委員などを歴任。現在日本商工会議所、東京商工会議所「エネルギー環境委員会」学識委員などを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[鮫島英一]

良薬は口に苦しを地でいく作品。環境保護派や大半のメディア、そして国民が聞きたない現実を突きつけてくる。電力問題ほどリアリストとロマンチストの主張が嚙み合わない領域はないだろう。自動車の排気ガス問題と同レベルで論じて規則を主張した環境保護派。排出権取引により技術革新が促されると主張した市場万能主義者。グルーンニューディールを唱えたオバマとそれを賛美した我が国のメディア。ウクライナ危機に直面してメルケルとシュレーダー政権の愚鈍さと裏切りを知ったドイツ国民。この手の人達は恥ずかしいくこの書籍を読めないだろうな。

2025/02/13

[双海（ふたみ）]

序章 国民をさらに貧しくする再生可能エネルギー 第一章 再エネ拡大で繰り返される「悪夢の10年」 第二章 貧困化する日本の非現実的な温暖化対策 第三章 「環境と経済の好循環」の裏側 第四章 戦争から停電まで 再エネが引き起こす悲劇 第五章 脱炭素と水素社会がもたらす未来 第六章 「CO2に価格」で世界は大混乱 第七章 日本を衰退させないエネルギーの選択

2022/09/06

[aisapia]

ちょっと読みにくかった。同じことが堂々巡りで書かれていたような印象。とにかく再エネ推進一辺倒は危なそう。安定供給ができないから停電は起こる、電気代は上がる、雇用も産業も生み出さない＆盛り下げる。この本に記載はなかったがソーラーパネルから出たヒ素によって農地が汚染されたニュースもあったし、最近停電が増えている実感もある。ソーラーパネルや蓄電池の廃棄方法はまだ不明瞭でアメリカではひとまず埋めてみたら地下水が汚染されたり、まだ再エネで電力を賄うのは時期尚早だと思う。都内のサイネージをまず消したらいいのでは？

2025/02/20

[朝ですよね]

日本における電力自由化や再エネ賦課金の問題点、世界的な脱炭素政策の混乱などを指摘する。内容は以前から指摘されている基本的なもの。昨今コロナや戦争による資源供給の不安定化、電気料金の高騰といった問題が現実化してきたため、ようやくこういった本が出せるようになったのだろう。最終章では過剰な再エネ推進政策をSMR(原子力)と水素製造に転換すべしと提言する。"都市部の企業が田舎に中国製の太陽光パネルを設置する。運用は殆ど雇用を生まず、地元企業と住民はFITで高くなった電気料金を負担するだけ。"(p94他)

2022/10/08

[Hitoshi.F]

再生可能エネルギー、極めて重要なエネルギー源であり、今後の利用拡大や技術向上に期待するところである。が、現時点の国内世論に触れていると、かなり過大評価ではないかと常々思っていた。そんな思いを論理的、具体的に分かり易くまとめた本。雇用拡大や地域活性化を謳い文句に、地方自治体が再エネ事業に奔走し、湖面を思わせるような一面ソーラパネルの大地が次々出現。本書のいうとおりそこに人影は見えない。雇用拡大、活性化は果たしてどこへ。エネルギーは食料、防衛と並び国家存続の要件だ。自由競争もいいが、国家主導を期待するばかりだ

2022/09/12