出版社内容情報
怖いのは大災害後。
国力のない日本は他国の属国となる
巨大地震後にやって来る日本壊滅の危機を回避するために
①消費税廃止、ベーシックインカムの導入、積極財政を行い国内生産力を上げる。
②補助金を出して第一次産業従事者を保護し、食料自給率を上げる。
③教育に投資して、イノベーションを起こせる人材を養成する。
テレビでもおなじみの生物学者が、きたる10年で自然災害に備える対策を考える。
【目次】
はじめに 3
第１章 巨大地震は確実にやってくる 17
南海トラフ地震の被害想定は１４６６兆円 18
南海トラフ地震は複合災害 20
海溝型地震で最も怖いのは津波 23
地殻変動は止められない 26
マグニチュードと震度の違い 29
南海トラフ地震で被害が最大なのは愛知県 32
時間予測モデルによると地震発生は２０３６年 34
南海トラフ地震臨時情報とは 38
震源近くでは緊急地震速報を聞いて避難しても間に合わない 41
首都直下地震とは 44
首都直下地震で一番怖いのは火事 46
家に太陽光パネルを張らないほうがいい 48
今の地震対策は政治家の利権の温床 50
第２章 地震の予兆察知はできるか 53
地震予知は難しい 54
予兆察知① 地震前に猫はジャンプする 56
予兆察知② 電離圏に異常が起きる 60
第３章 地震の被害を最小限に抑えるために──きたる10年での備え 63
1 政府・地方自治体レベルでの備え 65
インフラへの公共投資を進める 65
自衛隊は災害救助で国民に尽くしたほうがいい 70
国家の防災の要は食料とエネルギーの確保 72
将来的には核融合でエネルギー問題は解決する 76
100年間うまくやれるシステムづくりを考える 79
政府は第一次産業の保護・食料の備蓄に今すぐ着手すべき 80
日本の食料自給率は38％、実質自給率は10％を切っている 83
第一次産業を振興するにはどうしたらいいか 87
休耕地ですぐに作物は作れない 90
魚も輸入していいことはない 92
淡水魚の養殖に力を入れよう 93
食肉は国産、培養肉に移行を 98
国力をつけて南海トラフ地震に備える 102
消費税を廃止すれば景気はよくなる 106
積極財政で国力を上げておくことが重要 111
少子化は悪いことではない 115
ベーシックインカムで少子化は解消 120
2 小さな共同体レベルでの備え 125
地産地消で食料を確保 125
水車を作って集落ごとに発電する 126
小さなバイオマス発電所を作る 128
東京都の市区町村は地方と姉妹都市提携をするといい 130
3 企業レベルでの備え 133
能登半島地震で再確認された企業防災の重要性 133
防災は企業の死活問題 135
国力維持のために生産力を落とさない備えを 136
人口の分散化の推進 138
日本は研究にもっと投資すべき 139
4 個人レベルでの備え 142
自分の家の土地は安全か 142
電気自
内容説明
巨大地震後にやって来る日本壊滅の危機を回避するために。消費税廃止、ベーシックインカムの導入、積極財政を行い国内生産力を上げる。補助金を出して第一次産業従事者を保護し、食料自給率を上げる。教育・研究に投資して、イノベーションを起こせる人材を養成する。
目次
第１章 巨大地震は確実にやってくる（南海トラフ地震の被害想定は１４６６兆円；南海トラフ地震は複合災害 ほか）
第２章 地震の予兆察知はできるか（地震予知は難しい；予兆察知１ 地震前に猫はジャンプする；予兆察知２ 電離圏に異常が起きる）
第３章 地震の被害を最小限に抑えるために―きたる１０年での備え（政府・地方自治体レベルでの備え；小さな共同体レベルでの備え ほか）
第４章 大災害の後には政治システムはガラッと変わる（南海トラフ地震と同じくらい怖いのは地球寒冷化；寒冷化は温暖化より怖い ほか）
著者等紹介
池田清彦［イケダキヨヒコ］
１９４７年、東京都生まれ。生物学者。東京教育大学理学部生物学科卒、東京都立大学大学院理学研究科博士課程生物学専攻単位取得満期退学、理学博士。山梨大学教育人間科学部教授、早稲田大学国際教養学部教授を経て、早稲田大学名誉教授、山梨大学名誉教授。ＴＡＫＡＯ ５９９ ＭＵＳＥＵＭの名誉館長。生物学分野のほか、科学哲学、環境問題、生き方論など、幅広い分野に関する著書がある。フジテレビ系『ホンマでっか！？ＴＶ』などテレビ、新聞、雑誌などでも活躍中（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
