マイナビ新書 となりの外国人

芹澤 健介【著】

マイナビ出版（2019/12発売）

• サイズ 新書判／ページ数 208p／高さ 18cm
• 商品コード 9784839969721
• NDC分類 334.41
• Cコード C0236

出版社内容情報

昨今、「どこへ行っても外国人が増えたよね」という話をよく聞きます。
急増する外国人観光客や飲食店・コンビニの店員、多くの技能実習生など、外国人のいる風景は、いまやこの国の日常なのです。
その一方で、２０１９年４月に改正入管法が施行されましたが、課題が山積みで、改善するべき点が数多くあります。
本書は、いまや普通になった「となりの外国人」のことを、もっと知るための本であり、彼らとの付き合い方を考えるための本です。

本書は分厚い専門書ではありませんが、ともによりよく生きるための方法を一緒に考えていきたいと思います。

内容説明

昨今、「どこへ行っても外国人が増えたよね」という話をよく聞きます。急増する外国人観光客や飲食店・コンビニの店員、多くの技能実習生など、外国人のいる風景は、いまや日本の日常です。その一方で、２０１９年４月に改正入管法が施行されましたが、課題が山積みで、改善するべき点が数多くあります。本書は、いまや普通になった「となりの外国人」のことをもっと知るための本であり、彼らとの付き合い方を考えるための本です。

目次

第１章　一歩先を行く自治体と組織（“特養”のベトナム人スタッフ；横浜市独自の“戦略”　ほか）
第２章　“移民国家”になった日本（「移民政策は断じてとりません」；いるのにいない“移民”とは？　ほか）
第３章　留学生と難民（ハンバーガーとタピオカティーと留学生；“経済大国”の責任と留学生の増加　ほか）
第４章　日本語という壁（コトバを学ぶ大切さ；義務教育の外側で　ほか）
第５章　外国人と暮らす未来（「多文化共生」という考え方；全世界に公開された“怖い国”ニッポン　ほか）

著者等紹介

芹澤健介［セリザワケンスケ］
１９７３（昭和４８）年、沖縄県生まれ。茨城県育ち。横浜国立大学経済学部卒。ライター、編集者、構成作家。ＮＨＫ国際放送の番組制作にも携わる。日本在住の外国人の問題から、がんの最新治療法まで取材範囲は広い。多文化社会研究会所属（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[しゅわっち]

いろいろ考えさせられる本でした。読んで思ったことは、日本の外国人を受け入れなくてはいけない状態を日本人が学ぶ場を設ける。そして、日本で働く外国人に日本のルールを学ぶ場を設ける大切だと思いました。現状理解不足の中、安部首相は、移民政策でないというしかなかったかも知れません。介護が、外国人が当たり前の世界になるのかもしれません。そのため、働いていない人は、ボランティアで、外国人を手助けしたほうがいいように感じました。お世話になる確率が高いのですから。それが、日本を治安のいい国を維持できるように感じました。

2021/10/17

[リョウ万代ホーム施主|貯金おじさん]

別府もそうだけど、外国人無しじゃ成り立たないと思う。

2020/07/25

[nagoyan]

優。本書の目線は、優しさに溢れている。それは、外国人に対しては無論。日本人に対しても、である。様々なエピソードと事実から、日本は既に「移民」なしにやっていけない社会でありながら、建前として移民を否定するがゆえに、さまざまな矛盾が生じているように感じた。僕は日本人であるが、日本人の寛容を信じることができない。移民に消極的な理由はそれだが、既に、移民国家となった以上は少しでも社会の統合と、ひとびとを広く包摂していく寛容で多様な社会を建設するしかない。本書は、そんな気にさせた。し、希望も抱いた。

2020/03/19

[ユウティ]

ざざっと。移民、技能実習生、留学生などのニュースでよく聞くわりにはほとんど知らなかった問題が説明されている。端的で分量も少なめなので入り口読書として良かったと思う。わたしは仲良くなってみたい派なんだけれど、たくさんいる隣人との接点が全くない…。引っ込み思案だから、イベントに参加してみよ〜とかも難しい。そういう人も結構いるんじゃないかと思うのだが、どうしたらいいんだろう。

2022/09/03

[ぴすけ]

郷に行っては郷に従えという言葉があるけれど、多文化共生の面から見ると郷で暮らしている側のアップデートの遅れがむしろ深刻で、結局のところ外国人問題と括られるものは日本の姿勢と体制の問題である。国単位での整備が行き届かない中、独自に支援活動を展開する自治体やNPOのアクションは、人材開発等の国益の観点のみならず、国際協調や人道的な取り組みとして評価されるべきだろう。個人としてはとりあえず…語学頑張ろう。

2020/05/23