未来をつくる人と組織の経営戦略

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未来をつくる人と組織の経営戦略

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  • サイズ 46判/ページ数 264p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784833425315
  • NDC分類 336.47
  • Cコード C0034

出版社内容情報

最大の差別化は、「人への投資」である
「人的資本経営」をドライブする次世代リーダーの養成機関、
「企業内ビジネススクール」!

企業における人材育成の新しいステージが始まった。人材が競争優位性の決め手となる「人的資本経営」の時代では、従来のOJTやOff-JT、あるいは社内研修、ビジネススクールへの派遣などの手法では、差別化された人材を育てることに限界が生じている。
また、社会人のリスキリングやリカレント教育の必要性が叫ばれる今、人材育成に熱心な企業には優秀な人材が集まり、定着率も高まることが予想されるため、企業は改めて人材育成に取り組む必要が急務となっている。
本書は、日本初の100%オンライン大学であるBBT大学・大学院(学長:大前研一)を運営し、年間1000社の上場企業への研修提供も行うAoba-BBTの代表である著者が、企業における新たな人材育成のソリューションとして、社内に次世代経営人材を育成する「企業内ビジネススクール」の設置を提唱するものである。
本文の途中および巻末には、有識者や人材育成に定評のある企業の代表者や担当者との対談を挿入し、人的資本経営や次世代リーダーの育成について多面的な見方を提供する。
企業の経営者、人材育成担当者、人事部担当者はもちろん、次世代リーダーをめざすビジネスパーソンまで、広範な層に読んでいただきたい内容である。

内容説明

「教育×テクノロジー」を基軸に、日本初のオンライン経営大学・大学院、海外大学との共同オンラインMBA、年間1000社の上場企業への研修提供をはじめ、数々の次世代リーダー育成に取り組んできたAoba‐BBTが世に贈る人材育成の知見。

目次

第1章 「人的資本経営」の時代に、次世代人材育成が急がれる理由(「人的資本」の観点で俯瞰する経営環境の変化;「次世代人材の育成」は経営者がコミットすべき時代)
第2章 次世代人材育成のソリューションとしての「企業内ビジネススクール」(なぜ「企業内ビジネススクール」を設置する必要があるのか;「誰と学ぶか」「どのように学ぶか」が学習効果を大きく左右する;生涯学び続けなくてはならない時代の人材育成ポイント)
第3章 Aoba‐BBTが提案する「企業内ビジネススクール」の設計(企業内ビジネススクールのつくり方;企業内ビジネススクール設立のロードマップ;Aoba‐BBTが提案した企業内ビジネススクールの事例)
第4章 次世代人材育成のフロントランナーとの議論(後藤真一(マースジャパンリミテッド/社長) 一人ひとりの成長を会社の成長に直結させる仕組みづくり
伊藤羊一(LINEヤフーアカデミア/学長) トップリーダーを育てるには、「教える」ではなく「対話する」
杖村修司(株式会社北國フィナンシャルホールディングス/代表取締役社長) 社員の意識を変えるには、まず経営陣が変わらなければならない)

著者等紹介

柴田巌[シバタイワオ]
京都大学工学部、同大学院で工学学士・修士を取得。その後、多角的な視野を獲得するために、英国London School of Economicsにて経済学修士、米国Northwestern大学Kellogg Graduate School of ManagementでMBAを取得。京都、ロンドン、シカゴでの生活と学びを通じて、都市、テクノロジー、ビジネス、政治経済地理等の社会科学を横断する独自の視点を磨く。経営のプロフェッショナルとしては、IT系コンサルティングAndersen Consulting(現アクセンチュア)、経営戦略コンサルティングBooz Allen & Hamilton、大前・アンド・アソシエーツに勤務。教育界においても、株式会社ビジネス・ブレークスルーの代表取締役社長に2018年就任。同社の大学院教授も歴任。世界標準の教育の国内普及に努める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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Go Extreme

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選抜→育成→評価→実践 多様性の育成 働くヒトの生産性→企業の存続 無形資産の評価=差別化要因 教育=採用力・競争力 仕事≒学び 次世代人材育成ー早期化・低年齢化 人材の多様性に富んだ組織 転職が当たり前の時代→企業内教育充実 採用競争力強化・離職者抑制・アルムナイネットワーク拡充・多様性確保 企業内ビジネススクールvsコーポレートユニバーシティ 誰と・どのように学ぶか 次世代人材=失敗を学習と捉えて挑み続ける 学習内容を常にアップデートし続けなければならない時代 リーダーシップは生き物 ADDIEモデル2024/07/22

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