なぜ、あの会社は女性管理職が順調に増えているのか―先進20社が実践する女性人材育成の戦略と施策

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なぜ、あの会社は女性管理職が順調に増えているのか―先進20社が実践する女性人材育成の戦略と施策

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  • サイズ B6判/ページ数 271p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784822278922
  • NDC分類 336.47
  • Cコード C2034

出版社内容情報

今国会で成立が見込まれる「女性活躍推進法」。
それが成立すると301人以上の企業に女性活躍のための数値目標や行動計画作成が
義務付けられることが予測されます。「女性活躍、待ったなし!」の状態なのです。
あなたの企業はその準備ができているでしょうか?
本書はそのベスト・プラクティスをご紹介します。

また、「日経WOMAN女性が活躍する会社ベスト100」ランキング企業20社の女性育成・登用に関する戦略と
具体的な施策をまとめました。女性活躍の先進企業が実際行っている効果の高い施策をご紹介します。

女性が離職せずに働いてもらうためには何が必要か、女性管理職を増やすためにはどんな研修をしたら
いいのか、女性役員を誕生させるための秘策はあるのか、母親社員のモチベーションを上げるのは
どうしたらいいのか……など、女性活躍に関する様々な疑問に具体的な事例でお答えします。

【第1章】 ダイバーシティマネジメントと組織の変革
 ダイバーシティマネジメントと女性の活躍の場の拡大
 女性の活躍を進めるために企業は何をすべきか
【第2章】 ベンチマーク企業のダイバーシティ施策とその効果
 資生堂 住友生命保険 日本IBM パソナグループ ANA セブン&アイ・ホールディングス
 イオングループ 高島屋 ジョンソン・エンド・ジョンソン JTBグループ
 損害保険ジャパン(現・損害保険ジャパン日本興亜) 三菱東京UFJ銀行 野村證券
 アクセンチュア KDDI 住友化学 日立製作所 日産自動車 カルビー サトーホールディングス

【第1章】 ダイバーシティマネジメントと組織の変革
 自社の現状と課題の正しい把握がその出発点に
 ダイバーシティマネジメントと女性の活躍の場の拡大
 ◆中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授 佐藤博樹

 長期的な人材育成と働き方改革の推進を
 女性の活躍を進めるために企業は何をすべきか
 ◆法政大学キャリアデザイン学部教授 武石恵美子

【第2章】 ベンチマーク企業のダイバーシティ施策とその効果
 ◆取材・執筆/阿部まさ子、岩井愛佳

[事例1] 資生堂
 女性に特化せず「一人別人材育成計画」で育成を支援。
 着実な施策で管理職登用を目指す
[事例2] 住友生命保険
 「スミセイなでしこ計画」で内勤3職種を対象に
 キャリア研修実施。管理職登用の母集団を厚く
[事例3] 日本IBM
 部長クラスがさらに上を目指すことが課題
 部長研修で気づきを促し、役員登用につなげる
[事例4] パソナグループ
 創業以来、男女均等処遇、多様性推進に取り組み
 女性管理職比率4割超、役員比率も2割超に
[事例5] ANA
 ポジティブアクション宣言で、数値目標を掲げ
 トップのコミットメントの下、D&Iを推進
[事例6] セブン&アイ・ホールディングス
 トップの強いコミットメントにより女性役員増加
 16年までに管理職比率30%を目標に施策を展開
[事例7] イオングループ
 2013年7月、ダイバーシティ推進室を設置し
 2020年に女性管理職比率50%を目指す
[事例8] 高島屋
 「働きやすい」から「やりがいのある仕事」へ
 女性管理監督者育成研修で上級職への挑戦促す
[事例9] ジョンソン・エンド・ジョンソン
 経営層の女性事業部長をD&I推進リーダーに
 ビジネス視点を埋め込み、加速と奏効性を促す
[事例10] JTBグループ
 グループ各社の推進フローを定着させて
 2016年6月までに女性役員比率5%を目指す
[事例11] 損害保険ジャパン(現・損害保険ジャパン日本興亜)
 「女性経営塾」「プレ女性経営塾」で管理職への
 意識とスキル形成。受講後、経営幹部を3人輩出
[事例12] 三菱東京UFJ銀行
 「働き続けるための支援」から「早期に復職し
 真剣に両立する人を支援」する取り組みへ
[事例13] 野村證券
 D&Iはボランティアベースで社員が推進
 研修やメンタリングなど多彩な施策を展開する
[事例14] アクセンチュア
 専任組織発足から8年、部長職女性数は7倍に
 役員クラス有する新体制で新たな数値目標設定
[事例15] KDDI
 「女性ライン長登用プログラム」を通じて
 部下を持つライン長の大幅増加を目指す
[事例16] 住友化学
 労使と社員が協力して、ボトムアップを推進
 国内大手化学メーカー初の女性執行役員も誕生
[事例17] 日立製作所
 女性役員、女性管理職登用の数値目標を設定
 グループが一体となりダイバーシティ推進加速
[事例18] 日産自動車
 2017年までに女性管理職比率10%が目標
 「キャリア開発会議」で課長候補者育成し実現へ
[事例19] カルビー
 トップ主導の「ダイバーシティ推進」が奏功し
 女性管理職人数が4年で3倍に増加
[事例20] サトーホールディングス
 グループ会社社長が責任者としてかかわり
 女性活躍推進に全力で取り組み、成果を上げる

女性管理職を増やすために組織が実行すべき5つの施策とは
◆日経BPヒット総合研究所長・執行役員 麓 幸子

日経WOMAN 女性が活躍する会社Best100 2014総合ランキング

内容説明

どうしたら女性管理職が増えるのか。女性を育成できる男性上司の条件とは。そんな数々の問題を解決するヒントと実践事例が満載です。

目次

第1章 ダイバーシティマネジメントと組織の変革(自社の現状と課題の正しい把握がその出発点に―ダイバーシティマネジメントと女性の活躍の場の拡大;長期的な人材育成と働き方改革の推進を―女性の活躍を進めるために企業は何をすべきか)
第2章 ベンチマーク企業のダイバーシティ施策とその効果(資生堂―女性に特化せず「一人別人材育成計画」で育成を支援。着実な施策で管理職登用を目指す;住友生命保険―「スミセイなでしこ計画」で内勤3職種を対象にキャリア研修実施。管理職登用の母集団を厚く;日本IBM―部長クラスがさらに上を目指すことが課題 部長研修で気づきを促し、役員登用につなげる;パソナグループ―創業以来、男女均等処遇、多様性推進に取り組み女性管理職比率4割超、役員比率も2割超に;ANA―ポジティブアクション宣言で、数値目標を掲げトップのコミットメントの下、D&Iを推進 ほか)
女性管理職を増やすために組織が実行すべき5つの施策とは
日経WOMAN 女性が活躍する会社Best100 2014総合ランキング

著者等紹介

麓幸子[フモトサチコ]
1984年筑波大学卒業。同年日経BP社入社。88年日経ウーマンの創刊メンバーとなる。06年日経ウーマン編集長。09年日経ウーマンオンライン編集長兼務。12年ビズライフ局長。日経ウーマン、日経ヘルスなど3媒体の発行人となる。14年から現職。2014年法政大学大学院経営学研究科修士課程修了(キャリアデザイン学修士)。内閣府委員(仕事と生活の調和推進のための啓発のあり方に関する調査研究企画委員会)、林野庁委員(木材利用ポイント事業有識者委員会)、経団連・21世紀政策研究所研究委員などを歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

どぶねずみ

25
今月末にある研修のための自主的の予習として。「女性活用のための講習」と言っていたが、それは女性のためのものではないし、会社のイメージアップのためでも福利厚生でもなく、経営戦略だ。本書ではダイバーシティ(多様性)の一貫として、女性の活躍する機会を増やしていく企業例を紹介しているが、上場企業では2000~2010年台には多くの取り組みから結果を残しつつあるのに、弊社は今ごろ?なのである。20年以上前には出産を諦めるか仕事を諦めるかと悩んだ女性も多いだろう。企業風土も国もマネジメントして変わっていく必要がある。2023/07/11

sas

22
女性管理職を増やすための5つの施策は、①トップがコミットメントしている(ボトムアップで進めてもうまくいかない)、②数値目標を持ち、育成計画を作成し実行する、③男性管理職の意識変容を促し、女性に成長機会を与える上司を増やす、④女性の意識変容を促し、キャリア意識を高める取り組みをする、⑤組織全体の生産性を上げる働き方改革を実行する。トップが主導して、性急な結果を求めずに、長期的視野に立った女性社員の育成と働き方改革を着実に進めていくことが一番の近道だという。2016/11/06

すくすく

8
先行する日本企業20社の取組。中でも気になったのは日本IBMの事例。女性部長200人以上いても、そこから役員へ上がるにはガラスの天井有。これは各国IBMに共通。女性の役員登用が少ないのは男女における振る舞いの違いも大きく影響しているとIBMでは分析。男性は、社内だけでなく社外や出身大学などのネットワークを利用して仕事を進めるのが上手い。そこで、女性の部長クラスに向けたキャリア研修に力を入れ始めた。リーダーとしての自分の見せ方を考えさせる研修。時に応じてプル、プッシュ使い分ける。冗長な言い方を見直してみる等2023/09/16

邑尾端子

3
性別や家族構成、既婚未婚を問わずあらゆる属性の人が働きやすい労働環境の構築を目指すのがダイバーシティマネジメントの本義であるが、日本の場合、そこを無視して(フルタイム・残業あり・転勤あり前提という、育児介護家事看護などを担わず仕事だけにコミットできる人をスタンダードとする労働形態は変えないまま)単に「女性管理職の比率を上げる」という数値目標の達成が目的となってしまって失敗している感がある。2019/06/29

みさき

0
潜在的な男女の固定概念は取り払いにくい。何回も繰り返し言い聞かせ、浸透させていくことが重要。問題意識を持って変えようとする努力が大事。2020/10/01

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