新経済産業選書
人財立国論―一人ひとりがチャレンジできる社会を目指して

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  • サイズ B6判/ページ数 261,/高さ 19cm
  • 商品コード 9784806527664
  • NDC分類 336.4
  • Cコード C2060

目次

第1章 人づくり新時代―人材育成システムをどうやって構築するか
第2章 人材育成システム改革の方向性
第3章 産業界や地域との連携による実践的な人材育成
第4章 柔軟な人材育成システム
第5章 世界のブレイン・サイクルの取り込み
第6章 先進事例から学ぶ人づくり

著者等紹介

鈴木隆史[スズキタカシ]
経済産業省経済産業政策局長。1949年生まれ。1973年京都大学法学部卒業。大臣官房審議官(政策総合調整担当)、資源エネルギー庁次長、地域経済産業審議官、貿易経済協力局長、大臣官房長等を経て、2006年より現職

大辻義弘[オオツジヨシヒロ]
経済産業省大臣官房審議官(経済産業政策局担当)。1955年生まれ。1979年東京大学法学部卒業。岩手県商工労働部工業課長、JETRO(日本貿易振興会)香港センター産業調査官、通商政策局南東アジア大洋州課長、JETRO(日本貿易振興会)バンコクセンター所長、貿易経済協力局通商金融・経済協力課長等を経て、2006年より現職。法学修士(ワシントン大学)

守本憲弘[モリモトカズヒロ]
経済産業省経済産業政策局参事官(産業人材政策担当)。1961年生まれ。1984年東京大学法学部卒業。外務省軍備管理軍縮課長補佐、OECD日本政府代表部参事官、通商政策局中東アフリカ室長、資源エネルギー庁ガス市場整備課長を経て、2006年より現職。経営学修士(ノースウェスタン大学)

坂田一郎[サカタイチロウ]
経済産業省経済産業政策局政策企画官。1966年生まれ。1989年東京大学経済学部卒業。経済産業政策局地域経済産業政策課課長補佐、経済産業政策局企業行動課課長補佐、大臣官房会計課企画調査官等を経て、2006年より現職。国際経済・企融学修士(ブランダイス大学)、工学博士(東京大学)

松山泰浩[マツヤマヤスヒロ]
経済産業省大臣官房総務課課長補佐。1969年生まれ。1992年東京大学法学部卒業。内閣中央省庁等改革推進本部事務局主査、通商政策局地域協力課課長補佐(自由貿易協定担当)等を経て、2004年から2006年5月まで、経済産業政策局産業人材参事官室参事官補佐。2006年6月より現職。経済学修士(ミシガン大学)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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Moloko

1
2007年に官僚が書いた本であり、バブル崩壊後の日本の経済社会システムの反省として人的資本あるいは経済社会を担う人々の教育環境や能力・スキル形成の課題に目を向け始めたものだと思う。キャリア教育あるいは子供の将来構想の手助けや地域の教育力の見直しは10年後の日本でも不十分なので問題認識はぶれてはいない。性格スコアを偏差値(?)表記にして今と昔の若者の気質を論ずる官僚の統計リテラシーこそ恐ろしいと思う部分もある。また問題認識における科学的分析思考は不十分で、学力問題についても当時の教育社会学の知見がなさすぎる2017/10/13

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