マスコミはなぜここまで反日なのか―日本覚醒の桎梏！

ギルバート，ケント【著】〈Ｇｉｌｂｅｒｔ，Ｋｅｎｔ Ｓｉｄｎｅｙ〉

宝島社（2017/10発売）

• サイズ B6判／ページ数 223p／高さ 19cm
• 商品コード 9784800274601
• NDC分類 070.4
• Cコード C0039

出版社内容情報

ケント・ギルバートの『日本覚醒』の第２弾。今回はマスコミ批判です。トランプ大統領の誕生を分析できなかった日米マスコミ、そして、『ニュース女子』に見る沖縄問題の一方的なマスコミの報道、さらに、中国問題における日本マスコミの弱腰など、日本のマスコミの嘘と非常識を暴きます。さらにマスコミが持っている反日的態度も批判します。マスコミをマスゴミと呼ぶネトウヨの批判とは一線を画す、合理的精神と、人権にも配慮した本当のマスコミ批判です。

内容説明

日本のメディアは本当に日本のことを考えて報道しているのか。スキャンダリズムと偏った反政府主義に侵された精神、反日プロパガンダにいまだ縛られている脳細胞、親中派に操られるマスコミ内部、系列化され独占される全メディア…ここでマスコミのあらゆる過ちを明らかにする！

目次

第１章　メディアはいつも堕落する（フェイクニュース；イエロージャーナリズムを始めた『市民ケーン』のモデルになった男；「従軍慰安婦」でっち上げの原点、エヴァンジェリーナ救出劇　ほか）
第２章　マスコミはなぜ反日なのか（終戦直後に矢継ぎ早に行われたＧＨＱの報道機関への処分命令；日本人への洗脳政策；日本政府への批判は許されていたメディア　ほか）
第３章　メディアのタブーに挑む（那覇市議会の与党（翁長県知事系）が過半数割れ
沖縄を虎視眈々と狙う中国
沖縄の真実を伝えられないマスコミ　ほか）

著者等紹介

ギルバート，ケント［ギルバート，ケント］ ［Ｇｉｌｂｅｒｔ，Ｋｅｎｔ　Ｓｉｄｎｅｙ］
１９５２年５月２５日、アメリカ・アイダホ州生まれ。ユタ州で育ち、ブリガム・ヤング大学大学院で経営学および法学を専攻。大学在学中にモルモン教の宣教師として来日。その後、８０年に法律コンサルタントとして再来日し、８３年からは『世界まるごとＨＯＷマッチ』のレギュラー出演などタレントとしても活躍。米カリフォルニア州弁護士、経営学修士（ＭＢＡ）、法務博士（ジュリスドクター）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[TakaUP48]

垂れ流されるフェイクニュース。日本のマスコミも酷い！気になるのはマスコミのミス時の謝罪の仕方。余りにも軽い！大声を出したもの勝ち？嘘を流したときの罪や賠償金、謝罪の仕方をしっかりと法律で決めるべき。ＧＨＱは、ＷＧＩＰによる日本の全メディアに30項目のプレスコードを強要。政府のだらしなさも、マスコミの日本政府に対する横暴もＧＨＱのこの報道統制から始まった。焚書や方向修正での赤狩り。第3章の”メディアのタブー”では実態を列挙。単なる反対や言葉の揚げ足取りを繰り返すマスコミは、どんな日本を目指しているのか？

2020/06/17

[緋莢]

図書館本。第二次大戦後、ＧＨＱが新聞社や出版社等に３０項目のプレスコードを要求。ＧＨＱ、ソ連、中国を含む連合国への批判、終戦まで日本国籍だった朝鮮人（北朝鮮と 韓国の在住者だけでなく在日の人々も）への批判が封じ込められ、唯一許されたのは日本政府に対する批判で、それが未だに残っているという所から始まります。マスコミの「報道しない自由」や「沖縄の真実」など興味深く、「報道の自由度ランキング」での日本の低さには、確かにないよな、と思いました。（続く

2018/09/04

[乱読家 護る会支持！]

戦後、GHQはWGIPの一環としてマスコミ各社へ自由な報道を禁じ、プレスコードを設けた。 「大東亜戦争」を使わず、「太平洋戦争」を使うこと。アメリカなど連合国の批判を行わない事。朝鮮、朝鮮人の批判を行わない事。そして唯一、日本政府への批判は許された。 いまだにドレスコードから抜けられないマスコミ。 オールドメディアが反アベキャンペーンを繰り返す中でも、安倍政権が揺らいでいないのは、かなりの日本人が真実に触れる機会が増えてきているから。オールドメディアが変わらないなら、市場から退場いただくしかないですな。

2018/06/04

[ココアにんにく]

最近のニュースで放送法改正の話題が出た時のテレビ界の反応を見て体質の古さを実感。ケントさんの本で戦後のマスコミの流れを見て行くうちに、ただ古いだけじゃないと知りました。建設的な政府批判ならまだいいですが、反日となると…。放送法第４条は全く守られていないのは実感。なのでキー局の報道は疑いから入ります。BPOもひどい！放送法が撤廃されれば視聴者としてはメリットばかり。ソーシャルメディアには面白いクリエイターが多くいるので多チャンネルとなるとテレビを見る時間が増えそう。その未来への一石となる本となりますように

2018/05/04

[ダンボー1号]

タイトルの答えは書かれていた。自分も「戦後70年たつのになぜ日韓・日中関係は悪化する？」という疑問をここ4.5年抱いていたが　「問題を焚きつける人達がいて火をおこすのがよくわかった。この本も鵜呑みにはできないが・・・ハニートラップか・・・怖い。

2017/11/07